働き方の多様化に対応する自律型人材とは？育成方法やメリットの解説

自律型人材とは、自身のキャリアや実現したいことが明確になっており、それに基づき思考・判断・行動できる人材のことです。

自律型人材の多くは、判断力や行動力に優れているため、上司などの指示を待たずに自ら考え、率先して行動できるという特徴があります。また、一定の価値観に基づく理解力も高いため、事業や業務の目的や目標を理解し、試行錯誤しながら業務を遂行できる方が多いこともポイントです。

経営環境や企業理念、事業戦略を深く理解し、会社を取り巻く環境の変化に柔軟に対応できる人材であるため、目まぐるしく変わる経済・社会環境に身を置く企業にとって、非常に重要な存在であると言えるでしょう。

経営環境の変化により、既存事業では利益を確保できなくなることがあります。また、既存事業であっても新たな業務が発生することともあります。上司からの指示がなければ業務を進められない社員が多い状態では、環境の変化に順応し、かつ先を読みながら業務を進めることが難しくなるでしょう。

自律型人材を自社で育成することにより、経営理念や経営方針に基づいて自分で考え、行動できる人材が増えます。環境の劇的な変化に対応できる社員を増加させることにより、変化に強い企業体質に改善することができるでしょう。

自律的に働く社員が増加すれば、今後ますます加速するであろうグローバル化、デジタル化、少子高齢化などの環境の変化においても、企業が存続できる可能性が高まります。

社員が積極的に自身のキャリアを考えるようになるため、社内異動が活発に行われ、人材の固定化を防ぐことができるようになり、社内が活性化します。多様な人材が集まるとまったく異なる視点から新しいアイデアが生まれる機会も多くなります。

また、目標や業務を他者から押し付けられて働くのではなく、自分で設定した目標や業務に日々取り組むことになるため、やりがいを持って働くことができるようになります。エンゲージメントが向上し、生産性も高くなることが期待できます。

多様な人材に関して、「ダイバーシティ」を推進する動きもあります。
ダイバーシティに関しては下記の記事もご覧ください。
ダイバーシティ(多様性)推進のメリット・デメリット・問題点とは？

自律的に働く社員を育成していくためには、どのようにすれば良いのでしょうか。

ここでは、自律型人材の育成方法を3つのステップにわけて解説します。各ステップにおけるポイントを押さえ、自社に適した自律型人材の育成を目指しましょう。

経営トップから、なぜ自律型人材が必要か、どのように働いてほしいかなど、会社と社員両方の視点でメッセージを発信することが大切です。社外にも発信ことで、人材育成企業としてのコミットメントにもなります。

自律型人材を育てるためには、社員が自ら主体的に行動できる勤務環境を整えることも重要です。社員の挑戦を後押しするためにも、社員の意思で社内異動できる制度をつくるなど、制度面での改革を行いましょう。

また、上司との1on1ミーティングなど、業務を行った結果に対するフィードバックを定期的に行い、社員の成長を促すことも大切なポイントです。社員自身が結果を振り返り、改善点や課題を自ら見つけるといった経験を重ねることにより、自律的な思考・判断・行動のトレーニングができるでしょう。

自律型人材の育成には、主体的に考えて自ら行動する経験を積み重ねることも大切です。従来の業務において能動的な行動がとれるようになった社員には、責任のある業務や新しい業務などを任せてみましょう。あらゆる業務に取り組み、自律的な思考・判断・行動を実践する経験を増やすことで社員の自信も高まり、業務スピードも向上することが期待できます。

また、自律型人材の育成をサポートするためには、社内外研修に定期的に開催・参加させることも大切です。研修後は、研修内容の業務活用度合いを職場全体で確認し、活用できていないようであれば、周りがきちんとサポートしていきましょう。

自律型人材とは、企業の経営方針や理念などを理解した上で自らの意思に基づいて思考・判断・行動ができる人材を指します。自律型人材は経営環境の変化に対応しやすく、企業の継続的な成長につなげられる人材であるため、自社に適した自律型人材を積極的に育成することが大切です。

自律型人材を自社で育成するためには、自律型人材を明確に定義し、自律型人材の育成に適した環境を整えることが大切です。社員が自発的に考えて行動し、チャレンジすることをサポートできるような制度・環境を整備し、大きく変わる社会情勢に対して柔軟に対応できる自律型人材を育てましょう。