アフターコロナの働き方｜ハイブリッドワークの影響と有効な人事施策とは？

新型コロナウイルス感染症の拡大により変化した働き方は、下記の3つです。

（1）勤務形態の多様化（テレワーク・在宅勤務・時差出勤）

（2）オンライン会議

（3）労働時間制度の見直し

テレワーク・時差出勤・オンライン会議など、新型コロナウイルス感染症の拡大によって変化した働き方は、感染拡大が収束しても継続される可能性が高いと言えます。

野村総合研究所が行ったアンケートによると、「アフターコロナにおいても変化した働き方を続けたい」と回答した人は、全体の50～60％です。一方、全体の30～50％の人が「新型コロナウイルス感染症の拡大により変化した働き方によって、業務に支障を感じた」と回答しています。
（出典：NRI　野村総合研究所「【第13回】_新型コロナウイルス対策緊急提言」/https://www.nri.com/-/media/Corporate/jp/Files/PDF/keyword/proposal/20200420.pdf?la=ja-JP&hash=A19B267F6BB3C75C1BC904B5ECF35A33A5E4CBD8)

新しい働き方に戸惑いや課題を感じつつも、変化した働き方に好意的な社員が多いと言えます。アフターコロナにおける働き方を考えるためには、社員が抱える不安への対応や、円滑業務な業務遂行を阻害する要因の排除が重要です。

以前に比べてオフィスの需要が低下していることもあり、感染拡大の収束後は「オフィス縮小」、「出社目的の変化」などが見られる可能性も少なからずあります。

今後は、オフィスワークとテレワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」にも注目してみましょう。

ワークライフバランスを重視している社員も増えているため注目の働き方です。

ワークライフバランスについては、下記の記事もご覧ください。
ワークライフバランスとは？今だから知りたい意義と取り組み

ハイブリッドワークのメリットは、下記の通りです。

ハイブリッドワークは、社員が働く場所や働き方を自由に選択できます。社員の主体性の発揮が期待でき、生産性の向上にもつながることから、企業にとっても大きなメリットをもたらすと考えられています。

ハイブリッドワークの効果最大化のためには、次の5つの施策が効果的です。

ここからは、それぞれの施策について具体的なポイントを解説します。

ハイブリッドワーク導入による課題の1つが、多様化する社員の働き方の把握です。業務を円滑に進めるためには、社員同士がお互いの働き方を把握できる仕組みが欠かせません。

オフィス出社と在宅勤務が混在するハイブリッドワークでは、社員の働き方に関する各種ルールの策定が必須です。社員の勤務場所がひと目でわかる仕組みや、社員間の情報共有が円滑に行えるシステムの整備、チーム全体でオフィス出社を行う日や1日のなかで必ず出社しなければならないコアタイムなどを設定します。

チーム全体でオフィス勤務する日には、テレワークではやりにくさを感じる方が多いディスカッションや1on1、新しい企画を検討するためのブレインストーミングを行うなど、チームが集まることにより生産性が高まる会議体の設定を行います。

ハイブリッドワークの実現には、従業員満足度の向上も欠かせません。従業員満足度は、社員が職場環境や働きがいなどに対してどのように感じているのかを表す指標です。

従業員満足度は、定期的な社員サーベイの実施により高めることができます。社員サーベイは、「パルスサーベイ」または「センサス」によって調査が可能です。

パルスサーベイに関するコラムはこちら

社員の声には、潜在課題の抽出や顕在課題解決のヒントが含まれています。社員サーベイの結果で判明した課題の早期改善によって、社員が働きやすい職場環境が整います。

ハイブリッドワークの導入には、社員のキャリア自立に向けた施策も重要です。社員が自分でキャリア形成に向けて取り組めるように、意識改革と浸透を行います。

社員のキャリア自律を促すメリットは、下記の通りです。

キャリア自律のためには、自分はどのようなキャリア形成を望んでいるのか、やりたい仕事は何か、担当業務の課題や解決策などを自ら考えたうえで、上司とともにそれらと組織ミッションとの接合を検討していきます。

上司は、組織ミッション・目標を部下に一方的に割り当てるのではなく、部下のキャリア志向、価値観や信念を理解したうえで、組織目標と部下の希望を丁寧に結びつけていきます。

部下によっては、上司の権限の一部を委譲するなどして、部下自らが判断する状況を与えることも必要です。

社員の稼働状況の把握やコミュニケーションの場の確保は、柔軟な働き方を進めるためにクリアすべき課題です。

テレワークは、オフィス勤務に比べて社員の稼働状況を把握しにくく、コミュニケーションが減少しやすい傾向にあります。社員の勤怠状況やコンディションの把握をスムーズに行うためには、オンラインチャット・会議システムや仕事可視化ツールの導入がおすすめです。

また、ミスコミュニケーションによる対応ミスや業務に使用している機器の故障などのトラブル発生時に迅速に対応するためには、代替手段の準備や体制の構築も必要となります。

ハイブリッドワークを導入するにあたり、勤務場所の見直しが必要となる場合があります。オフィスを縮小する代わりに、オフィス内に共用ワーキングスペースを設けたり、サテライトオフィス（フレキシブルオフィス）を設置したりする会社も増えています。サテライトオフィスの活用は、社員にとって「通勤時間を削減できる」、「多様な働き方が実現できる」などのメリットがあります。企業と従業員の双方のメリットにつながるオフィススタイルが理想的と言えます。

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い変化した働き方は、アフターコロナにおいても継続される可能性が高いと言えます。

しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大により変化した働き方により、心身のストレスが増大し、また業務に支障を感じている人も多く、課題も少なくありません。

働き方の多様化が進むなかで、オフィスワークとテレワークを組み合わせたハイブリッドワークが注目されています。ハイブリッドワークの導入と働き方改革をセットで考えることが効果的です。