これからはじめるDX~基本編~

Marketing Tech

近年、メディアや各企業のプレスリリース等で見かけるようになった“デジタルトランスフォーメーション(Dijital Transformaition、以下DX)”。
もはやいかなる業界においても重要な取り組みとして注目をされるようになりました。これからDXの推進を始めている企業様も多いのではないでしょうか?

しかしながら、このDX、正直どこから何を着手すればいいのか?そもそもDXって何の目的のために推進しなければならないのか?と悩んでいる方も多いと思います。
本記事では、そもそもDXとは何なのか、企業活動にもたらす影響、DX推進のために必要となるキーワードをご紹介いたします。

DX推進を検討している方にぜひご一読いただきたいと思います。

■目次■

  1. 1.DXの定義
  2. 2.なぜDXがいま注目されているのか
  3. 3.DX実現で競争力の向上や、高度なマーケティング活動が実現される
  4. 4.DX成功のキーワードは“データ活用”
  5. 5.まとめ

1.DXの定義

DXは「Dijital Transformaition」、直訳すると「デジタル変革」からきており、TransをXと省略する英語圏の慣習から“DX”と略されるようになりました。

DXの起源

DXは2004年にスウェーデンのウメオ大学エリック・ストルターマン教授によって提唱されたとされています。それによるとDXとは「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と定義づけられています。

ITが社会・人類全体によい影響を与えるという一番広義のDXといえます。

2018年 経済産業省が発表した日本企業にとってのDX

一方で、経済産業省からDXを以下の通りに定義しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

出典:https://www.meti.go.jp/press/2019/07/20190731003/20190731003-1.pdf

簡単にいうと、「IT技術やデータを活用して、ビジネスにおけるあらゆることを改善・改革しよう」というものです。

具体的には、ITやデータ活用を駆使して、

①従来なかったサービスやビジネスモデルを創出する
②ビジネスプロセスを再構築し、コストカットや生産性向上を実現する
③業務のあり方を見直し、働き方改革を実現する

といったビジネス全体を根本から変革することです。

2.なぜDXがいま注目されているのか

そもそもなぜDXという言葉が注目されるようになったのでしょうか?
それはDXを導入することで、大きなメリットがあるためです。

DX導入によってもたらされるメリット

DX導入によって以下3つの効果を見込むことができます。

メリット1. 生産性が向上する

まず第1に生産性向上が挙げられます。

例えばRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)は、主に定型作業などのデスクワークをパソコンの中にあるソフトウェア型のロボットが代行・自動化することで、業務をミスなく、かつ高速に処理し、効率化を図ることが可能です。

RPAやAI等のテクノロジーを活用することで、社員一人当たりの生産量を増幅できるため、より効率的な事業運営が実現されます。

メリット2. 消費行動の変化に対応したビジネスにつながる

次にあげられるのは、消費行動の変化に対応したビジネスにつながることです。

スマートフォンの普及により消費者の行動は大きく変わりました。
商品購入、コミュニケーション、情報収集が手軽に行えるようになったことにより、企業は新しい消費者動向や需要をいち早く発見し、自社のサービスや商品に反映する必要があります。

2020年には新型コロナウイルスの感染が世界中で拡大したことで、テクノロジーの活用はますます加速しています。例えば、WEB会議システム、出前・宅配アプリ、オンラインイベント管理など飛躍的に利用者を増やしているサービスもあります。

DXによってデジタル武装を行い、予測不可能な外部環境へ柔軟に対応できるように備えることがDX導入のメリットといえます。

メリット3. 新商品や新サービス、ビジネスモデルの開発

DXは単純に企業のデジタル化(またはIT化)を進めるにとどまらず、それによって新しい商品やサービス、ひいてはビジネスモデルの開発を行うことも目的の一つです。

代表的なものには、クラウドやモバイル、ビックデータの活用や、AIとIoTなど、あらゆる形態を組み合わせたサービスが近年多く誕生しています。

これらのデジタル技術と自社サービスの強みを掛け合わせた新たな商品やサービスを生み出していくことが実現できることも、DXを導入することのメリットです。

DX推進が遅れることのデメリット

逆に、DX推進が遅れるとどのようなデメリットが存在するのでしょうか?
以下3点を挙げさせていただきます。

デメリット1. 既存システムの保守費用が高額になる

2025年の崖はご存知でしょうか?
経済産業省によって発表された「DXレポート ~ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開~」によると、2025年を節目に多くの日本企業が
・システムの維持費が高額化し、IT予算の9割以上を占めるようになる
・保守運用の担い手不足によって、システムトラブルやデータ滅失のリスクが高まる
といった事態に陥る可能性が高いと警鐘を鳴らしているものになります。

実際に、システムが複雑で維持費が年々高騰している、そもそもシステムやデータベースがブラックボックス化されていてよくわかないことになっている、とお悩みの方も多いのではないでしょうか?

デメリット2. 市場の変化に対応できなくなる

市場の変化に対応できなくなることもDX推進が遅れた場合のデメリットの一つといえます。

ITやテクノロジーの発展は非常に早く、これまで盤石だと思われていた業界や大手企業でも、今までどおり事業が継続できる保証はありません。企業はDX推進を行うことで、これまでのサービス内容や提供方法、顧客属性などを見直し、市場に合わせたビジネスモデルの再構築を行う必要があります。

デメリット3. データのブラックボックス化につながる

先述したシステム保守費用の高額化にも関連しますが、DX推進が遅れることで、データがブラックボックス化してしまうリスクもあります。

多くの企業では、システムが部署ごとに分断されてしまいデータが連携されていない状態、いわゆるデータのサイロ化が起きているケースが存在しています。その影響で、欲しいデータになかなかたどり着けなかったり、他事業部から逐一データを出力してもらったりと、会社全体でデータ活用ができていないことが問題となっています。

今後はDXが進み、社内外のデータをフル活用して新規参入を試みる企業も増えるでしょうから、データのブラックボックス化の解消は早い段階で解消しておくことが望ましいといえます。

3.DXの実現で競争力の向上や、高度なマーケティング活動が実現される

DXでもたらされるメリットを述べてきましたが、とはいえ具体的にどんなことが実現されるのかイメージが沸きづらいのもまた事実です。ここではマーケティングを例にご説明します。

顧客個々人に最適化された1to1マーケティング

1to1マーケティングとは顧客個人にマーケティング活動を最適化させることを指します。例えば、顧客ごと異なるクーポンを配布したり、Webページを表示させる施策を行う、などです。

これにより、顧客が求めている情報を発信するので、購買意欲の高い顧客に適切なタイミングでアプローチできるので、購買の確率が向上し、コストをかけず効果的なマーケティング活動が実現できます。

これまでにもマーケティングオートメーションやセールスフォースオートメーションなどの活用が注目されてきましたが、それにWebデータやアプリのデータを組み合わせることで、より個々人に最適化することが可能になります。

4.DX成功のキーワードは“データ活用”

さて、ここまでDXを成功させることのメリットや効果をご紹介してきました。
DX推進することで、新サービスの創出、既存サービスの強化、業務の自動化を成し遂げたいと考えた場合に、様々なキーワードがあります。
主に挙げられるのは、ビジョン、人材、推進体制、SoE(ユーザと企業を繋ぐためのシステム)、SoR(社内の基幹系システム)です。

私たちは、それらのキーワードを包括した「データ活用」を最優先課題と考えています。
先述した、消費行動を分析することや、高度なマーケティングを実現するために、企業内に存在するあらゆるデータを、社内のあらゆる人がアクセス可能になることで企業活動そのものが高度化されていくと考えています。

5.まとめ

・DXとは「IT技術やデータを活用して、ビジネスにおけるあらゆることを改善・改革する」もの
・DXのメリット
①業務の生産性が向上する
②消費行動の変化に対応したビジネスにつながる
③新商品や新サービス、ビジネスモデルの開発を実現する
・DXの最優先課題は「データ活用」である

今回はDXの基本知識をご紹介しました。本記事をもとにDXへの理解が深まっていただけたら幸いです。次回はDXってどういう手順で導入すればいいのか?そんな疑問にお答えする記事を予定しております。

また、データ基盤整備やデータ活用推進に関するご相談も随時承っております。お気軽にお問い合わせください。


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