マーケターの新常識、今CDPが求められているわけとは
時代が移り変わっていくにつれてマーケティングテクノロジーや、用語が続々と増えている昨今。マーケティングに携わっている方はTreasure Data CDPやプライベートDMPといった単語を耳にすることも増えてきたのではないでしょうか。
Treasure Data CDPは、「ヒトとデバイスのデータをつなぐビジネスイノベーションのプラットフォーム」と謳っていますが、今まさに顧客一人一人の属性や行動に合わせて適切なタイミングで情報提供を行うことによって、ミッションの達成を目指す企業が多くなっています。
事実、ありがたいことに弊社がいただく依頼に関しても年々マーケティングテクノロジー関連業務が増えている状況です。
では、なぜ今CDPが注目されているのかということについて、ここ数年のマーケティングの流れを整理しながら記載していきます。
■目次■
1.One to Oneマーケティングの一般化
2.コロナ禍を経た購買行動の変化
3.データ収集から利活用におけるCDPの優位性
1.One to Oneマーケティングの一般化
個々に最適化されたデジタルコミュニケーションが当たり前になり、データドリブンマーケティングが進化
マーケティング3.0「価値主導」といわれる平成10年代には、GoogleアナリティクスやAdobeアナリティクスが登場し、データの可視化が認知されてきました。製品やサービスの機能面が優れていることは当たり前で、いかにベネフィットを受けられるかが重視されました。これに伴い企業側は、消費者に価値を提供することを目的としてマーケティングを行っていました。
マーケティング4.0「自己実現」といわれる平成20年代には、BIツールの流行によってデータの可視化がより効率的になり、企業の担当者や経営陣がデータを基に施策を考える後押しになりました。
消費者が求めている自己実現のためにはどういう製品やサービスを提供することがあるのかに着目しつつ日々マーケティング活動を行っています。
また、多様な消費者行動を分析するため、分析そのもののサイクルが早まったことで、マーケティング活動を自動化し企業の営業活動を効率化していきたいといった要望が増えてきました。
この要望に応えるべくして、マーケティングオートメーションが誕生してからは、One to Oneマーケティングによるパーソナライズしたデジタルコミュニケーションが当たり前になるまでに、データドリブンマーケティングが進化してきました。
2.コロナ過を経た購買行動の変化
データドリブンマーケティングとは「データに基づいたマーケティング戦略を打っていく」ことの表しですが、一見当たり前に思えることがここにきて重要視されているのは、消費者のニーズや行動が多様化してきたことが大きな要因としてあげられます。
ここ10年間で携帯電話が普及し、2019年にはECサイトの利用に関してもスマートフォンがパソコンを上回るまでになりました。
7割程度のカスタマージャーニーにオンラインが含まれているとされている今、オンラインで自社の商品認知、優位性の理解を狙い、顧客行動を把握していくことが重要視されています。
3.データ収集から利活用におけるCDPの優位性
消費者の購買行動を個別でまとめられなくなった今、顧客単位での訴求を行うためにも膨大なデータの収集と収集したデータを利活用するマーケティングテクノロジー連携ができる手段が求められています。Treasure Dataを例に記載すると、標準提供されるSDKを実装するだけでWebサイトのアクセスログやアプリのログを取得しデータ蓄積ができます。
ツール連携といった面でいっても、既に多くのツールと連携ができているため、蓄積したデータのやり取りがスムーズに行える点で優位性が高いと言えます。もちろん、データ分析／可視化や施策ツールだけでなく、2ndパーティデータ・3rdパーティデータとの連携を行うことでOne to Oneマーケティングの精度を高めることができるので、施策を行うために結びつけるデータやツールを想定しておくことで真価を発揮します。
独自の内部機能でいうと、実装されている機械学習機能によって顧客のセグメントが行われ、上記の予測モデルが計算されることによってスコアに応じたアクションをコネクタを介してシームレスに打てることも特徴の一つです。
連携だけでなく利活用まで見据えた際には、購買率の高い顧客や離反率の高い顧客を想定し適切なアプローチを行うことが一例としてあげられますが、データ収集、統合、活用のサイクルを適切に回すことができれば、確度の高い施策を打てる可能性が高まります。
まとめ
Treasure Data CDPやプライベートDMPは、顧客LTVの向上を目的とした施策を打ち、事業のミッションを達成させるために大きな材料になります。
今もなお、消費者行動が変化をしている状況で、今後の顧客行動のあたりとそれを見据えた確かな施策が考えられていないようであれば、これを機に見つめなおしてみてはいかがでしょうか。
