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開催レポート:社員が主体的に学ぶポイントとは?
HRアワード育成部門最優秀賞受賞企業の代表CEO登壇!

開催

本記事では2022年1月13日に行われた「社員が主体的に学ぶポイントとは?HRアワード育成部門最優秀賞受賞企業の代表CEO登壇!」をレポートします。

変化が激しい現代において、今後重要なのは企業として社員1人1人の主体的な学びを促進することです。 今、多くの企業がスキル研修やe-Learning等に取り組んでいますが、効果が薄く限界を感じているのではないでしょうか?

本セミナーでは、社員の主体的な学びのハードルを下げ、学び続けるための学習機会を提供するサービスを展開しているお二方をゲストにお招きし『社員の主体的な学び』のポイントをお伝えします。

【スピーカー】
株式会社フライヤー 代表取締役CEO 大賀 康史氏
*日本の人事部が運営する「HRアワード2021」
プロフェッショナル部門 人材開発・育成部門 最優秀賞を受賞した本の要約サービス「Flier法人版」を運営

パーソルイノベーション株式会社 コミックラーニング ユニット事業責任者 仙波 敦子氏
*コミックを使って学習効果の向上と学習の継続を支援するサービス「コミックラーニング」を運営

パーソルプロセス&テクノロジー株式会社 ワークスイッチ事業部 事業開発統括部 部長
成瀬 岳人

ビジネスパーソンのための読書法 ~社員が主体的に学ぶ画期的な方法~

はじめに大賀氏からビジネスパーソンが置かれている状況と、フライヤーを活用した読書術と人材育成についてお話しいただきました。

ビジネスパーソンの学びの形

60歳まで働いて引退するのが当たり前な時代は終わり、これからは85歳ぐらいまで働くのが当たり前になろうとしています。大学卒業まで勉強して勤労し、引退するという3段階のキャリア設計から、大学を卒業して探索期間を作ったり、能力開発をして別職種・別分野で勤労するようになったり、学び続けることが求められると言われています。

では、効率よく学ぶにはどうすればよいのでしょうか。

答えは本を読むことです。
本というメディアは実際に体験するより時間もコストもかからず、場所も選びません。
言ってみれば宇宙や過去に行くこともできるため、時間軸と空間軸が圧倒的に広いです。

知ることで他への知的好奇心も連鎖的に広がります。

本は1年ほどかけて作られます。そのため、短期的な情報ではなくこれから先も役に立つ情報を知ることができるため効率がよいのです。

フライヤーを活用した読書術

「本を買ったら1番最初から読む」
「ネタバレが怖いので書評を読まないようにする」

これは小説の読み方であり、ビジネス書の読み方ではありません。
フライヤー式狙い撃ち読書法を行うことで、読書時間を今までの1/3~1/2に短縮することができるそうです。

<フライヤー式狙い撃ち読書法>
・目次、あとがきを先に読み込む
・結論部分を先に読む
・書評・要約を活用する

フライヤーと人材育成

ここまで読んで、「フライヤー」とは何か気になっていた方もいるでしょう。フライヤーとはビジネス書が1冊10分で読めるコンテンツを軸とした人材育成サービスです。ビジネスパーソンに向けて良書を厳選して毎日1冊要約にしたものを追加しています。

▼flier(フライヤー)
https://www.flierinc.com/

最近は法人で使われることも多いそうです。
オンライン研修やe-Learning、タレントマネジメントを行うも、なかなか使われない、頻度高く使われない、というのが人材育成担当者のお悩みです。自ら継続的に学べる習慣を身につけた「自律型人材」を育てる際にフライヤーが選ばれています。
幅広いカテゴリーを持ち、1冊10分と手軽に読めて学習メモを残すアウトプット機能が学び続けられるポイントです。自律したメンバーを育成することで組織も成長し、新たな価値を作り上げることができます。

カジュアルに学び続ける 〜学習意欲を刺激するビジネスコミック〜

続いてコミックラーニングを担当している仙波氏よりまんがで学べるビジネスコミックについてお話しいただきました。

世界と比較すると、仕事以外の場面で意欲的に学ぶ意欲が日本人には足りていないことがわかります。(参照:下図)

原因としては2つ。
・キャリア、学ぶインセンティブはないと考えている
・受験勉強が終わったので学びは終了したと考えている

一方で世界は目まぐるしく変化しています。そのため、中小企業の経営者が課題として挙げるトップ2は人材の確保と人材の育成です。人材の育成の中でも従業員の学ぶ意欲がないことが多く触れられます。

では、学ぶ動機とはどのようなものでしょうか。大きく6つに分けられます。(参照:下図)

研修担当者の声を聞くと・・・
「会社がお金を出すのに資格取得希望者は3,000名中10名・・・」
「何度リマインドしても研修をやってくれない」
「動画を見ているだけで覚えられていない」

学習意欲と学習理解、2つの低さへの課題感が強いことがわかります。
特に学習意欲=研修参加率に課題感が強く、優先事項です。

このようなお悩みをコミック×学習機能を備えたコミックラーニングで解決します。

▼COMIC LEARNING(コミックラーニング)
https://lp.comiclearning.jp/top

まんがで楽しく手軽に、そしてストーリーに感情移入しながら学ぶことができます。
また、動画よりも学習効果があり、テキストのみの本よりも長期記憶が可能なことがわかっています。

主体的な学びを促進するキャリア支援事例 ~キャリア資産で変化を可視化する~

最後に成瀬よりキャリアを可視化することで主体的な学びを促進するお話をしました。
先ほど「日本人は学ばない」とありましたが、米国と比較すると「日本企業は学びに投資」もしていません。米国では約8割の企業が社員の学びの方針を持っている一方で、日本では46.9%もの企業が実施も検討もしていない状況です。

では米国ではどのように進めているのでしょうか。
米国IT通信産業企業での先進事例をご紹介しました。(参照:下図)
企業としてはハードウェアからソフトウェアへ移行するフェーズであり、従業員のリスキリングが求められていました。何が求められており、何が足りないのかを可視化することによって、従業員が主体的に動ける仕組みを構築することに成功しています。

日本では若者を中心に離転職の基準に環境よりもキャリア志向を重視するよう変化しています。自分たちのキャリアに対してこの組織にいると自分の人生にどうプラスになるのかがわからないと離れてしまうようになっています。

個々人のキャリア自律を促進することで社員のエンゲージメントを高めることが今企業には求められています。キャリア自律を高めることは組織のパフォーマンスを上げていくことにつながるのです。

パーソルワークスイッチコンサルティングでは、プロティアン・キャリア理論を元にした項目でキャリア資産を可視化することができる『プロテア』を提供しています。

▼プロテア
https://www.persol-pt.co.jp/protea/

キャリア資産を可視化した事例を3つご紹介します。

事例①
対話の中で自分のネクストアクションを決めたケース

事例②
いくつかの会社様と行っている事例。過去だけではなく未来をじっくり考えるワークを行います。

また、日々の行動1つでも変えていくためにプロテアに記録を残しています。 運動習慣のように、日々学び得たことをメモしてキャリア資産を貯めていくことができます。

事例③
個人のキャリア資産を元に、組織としてのキャリア資産を可視化し戦略を練ったケース。体温計のように定期的に計り、見直していきます。

人を育て、活かす企業が、人材に選ばれる時代が来ています。
プロテアはキャリアの観点から支援してまいります。

質疑応答

いくつか質疑応答を行いました。

Q:フライヤーにどのような効果を期待して導入するか?

大賀氏:研修を行うも、次の日や1年後に何が残るのか不安に感じているというお声は
人事担当者からよく聞きます。学び続けることで進化し続けられます。
それを自然な形で促すのがフライヤーなのではないかと。
本を読みなさいという経営者は多いですが、読めていない人も多いと思います。
1冊読むと半日かかるなど、読書にはエネルギーがかかるため、途中でやめてし
まうこともあるのではないでしょうか。知りたいことがあるという欲求を持って
読むことで学びに繋がります。フライヤーは10分で要約が読めるので、まずは
興味関心を広げることで読書や自ら学ぶことにつながると考えています。

Q:なぜ日本人は学ばないのでしょうか?

仙波氏:学んで楽しかった、勉強してよかったという成功体験がないのだと思います。
海外では褒められて自分が得意なことを認識していますが、日本は受験勉強に
特化していることも原因としてありそうです。

成 瀬:個人的には危機感が薄いのではと思っています。
コロナ禍になり、時間に余裕も生まれたのも相まって危機意識を持つ人が少しずつ出てきたように感じます。

Q:ビジネス本を読んだだけにならないようにアウトプットする仕組みはありますか?

大賀氏:フライヤーでは「学びメモ」を残しておけます。
法人導入の場合、会社の他のメンバーがどのようなメモを書いたか見ることが
できるので、他の人が書いたものを読んで次の読書のモチベーションに繋がる
ケースもあります。

Q:マネージャーの力も問われていると思いますがいかがでしょうか?

成 瀬:おっしゃるとおりまさに今求められています。
詳しくは12月に行われた勉強会のレポートをご覧ください。<リンク

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