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6月2日 サービス

チーム運営を可視化し「仕事の進め方」を進化させる、 完全無料の会員制サポートサイト『COROPS WEB』提供開始

~「見られる」「得られる」「相談できる」の3機能で「COROPS」を最大限活用~

総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス&テクノロジー株式会社(東京都江東区、代表取締役社長:市村 和幸、以下「パーソルP&T」)は、昨年8月にリリースした、チームの生産性向上に関する経験とノウハウを集約した独自のチーム強化メソッド「COROPS(コロプス)」を最大限にご活用いただくため、無料で使える会員制サポートサイト『COROPS WEB』を本日提供開始しました。

パーソルP&Tは、複雑化した現代= VUCA※1(ブーカ)時代 において、企業が成長していくためには、新時代に適したチーム強化メソッドの確立が必要不可欠と考え、20年間にわたるアウトソーシング事業で蓄積したノウハウを集約し、仕事が進めやすい仕組み作りを行うチーム強化メソッド「COROPS」を2022年8月にリリースしました。リリース以降、多くの方にご利用いただく中で、「成果を出すための仕事の進め方やチームの作り方がわかった」と高い評価をいただきました。その中で、お客様から寄せられた「より実践的なチーム運営の方法が知りたい」「もっとスピーディーに業務を改善していきたい」という要望をもとに、「COROPS」の理解を深め、自分たちの仕事の進め方に即した形で、ご活用いただけるよう、この度『COROPS WEB』を提供するに至りました。
※1 VUCAとは:Volatility:変動性、Uncertainty:不確実性、Complexity:複雑性、Ambiguity:曖昧性の頭文字をとった造語

■『COROPS WEB』サービスの概要
『COROPS WEB』は、「見られる」「得られる」「相談できる」の主要3機能が備わっている、業務を可視化して仕事の進め方を進化させ、生産性を高めることの手助けとなるサービスです。

① 「見られる」
チーム運営や業務改善をテーマに、1分で学べるCOROPSの解説やセミナー動画などを公開しています。

② 「得られる」
記事や動画を閲覧するだけでなく、業務改善に役立つテンプレートやナレッジ資料もご提供。チーム内での情報共有をスムーズに行うことができます。

③ 「相談できる」
「COROPS」に関する質問、業務のお悩みは「アドバイザーに相談する」ボタンからご相談いただけます。いただいたご相談には、専門のアドバイザーが回答します。

『COROPS WEB』についてはこちら https://www.persol-pt.co.jp/service/corops/

■「COROPS」アドバイザー 沢渡あまね氏(DX白書有識者委員)

「COROPS」は、管理・間接業務に特化した日本初の「仕事の生産性向上の教科書」であり、日本の管理・間接業務の現場のリアルなノウハウがつまった、血と汗と涙の結晶です。多様化した現代において、経理、総務、営業サポートデスクなどの管理・間接部門の方で、“共通の仕事の進め方”のお手本がなくて、困っている方も多いかと思います。そんな方たちにこそ、『COROPS WEB』を上手く活用いただくことで、自社または自組織の“共通の仕事の進め方”を創り、チームワーキングの強化につなげていただければと思います。

 

■パーソルプロセス&テクノロジー株式会社 執行役員 ビジネスエンジニアリング事業部 事業部長 小野陽一

我々が蓄積してきたノウハウを新時代に適した“チームの生産性向上の教科書”として「COROPS」という形にして提供してきました。COROPSは教科書というかたちで汎用的なノウハウをまとめてきましたが、『COROPS WEB』ではより具体シーンに即したナレッジや実際の業務必要なドキュメントのひな型等を提供します。これらを補完サービスとして提供することで、「COROPS」をより実践的なサービスとしてユーザー企業の皆様により活用いただけるようになると考えています。既存ユーザー企業の皆様をはじめ、多くの企業の皆様に「COROPS」、『COROPS WEB』を両輪で活用いただくことで、「人やプロセスの連携不足」や「認識のズレ」が招く生産性の低下を未然に防ぎ、あらゆるチームの生産性向上を実現する社会に貢献します。

 

■チーム強化メソッド「COROPS(コロプス)」について
パーソルP&Tでは、これまで20年間にわたるアウトソーシング事業で、様々な領域・職種のチーム運営や業務実行を行ってきました。これまで行ってきたチームの仕事の進め方を可視化・研究した成果として生まれたのが、独自のチーム強化メソッド「COROPS」です。本メソッドをもとに、現場の担当者が、現状の課題を把握し、あるべき姿に向けて実行と改善、振り返りを繰り返すことで、チームの生産性や関係性の向上につなげることができます。

過去のプレスリリースはこちら https://www.persol-pt.co.jp/news/2022/08/23/6563/


■パーソルプロセス&テクノロジー株式会社について
https://www.persol-pt.co.jp/
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社は、人・プロセスデザイン・テクノロジーの力で、人と組織の生産性を高めることを使命としています。
お客様の事業課題に応じたコンサルティングやシステム開発、アウトソーシングのほか、人とテクノロジーが共存できる社会を目指し、RPAやAIなどを駆使した最新のテクノロジーやサービスを提供してまいります。

パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人と組織にかかわる多様な事業を通じて、持続可能な社会の実現とSDGsの達成に貢献していきます。

本件に関する報道関係者の方からのお問い合わせ先
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社 広報担当:大川
TEL:03-6385-6866 FAX:03-6385-6671 MAIL: pr@persol.co.jp

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6月1日 メディア掲載

「デジタル学習実態調査2023」が掲載されました

■5/31「月刊人材ビジネス」
記事タイトル:【はたらく個人のデジタル学習実態調査2023】 1,000名以上の企業ではたらく人の約7割は 「デジタルに関する学習は必要」と回答(パーソルプロセス&テクノロジー)
記事URL:https://www.jinzai-business.net/news/view/671

■6/1「オフィスのミカタ」
記事タイトル:1000人以上の企業ではたらく人の約7割が「デジタルに関する学習は必要」と回答
記事URL:https://officenomikata.jp/news/15376/

■6/8「MONOist」
記事タイトル:「デジタルに関する学習が必要」、企業に勤める約56%が回答
記事URL:https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2306/08/news081.html

■6/9「ITmediAビジネスオンライン」
記事タイトル:デジタル学習を「提供している」企業は約1割 社員の学習意欲は?:会社員5000人に調査
記事URL:https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2306/09/news102.html

NEWSニュース

5月31日 調査

【はたらく個人のデジタル学習実態調査2023】 1,000名以上の企業ではたらく人の約7割は 「デジタルに関する学習は必要」と回答

企業からのDXやデジタル活用を学ぶ機会の提供は15%以下にとどまる

総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス&テクノロジー株式会社(東京都江東区、代表取締役社長:市村 和幸、以下「パーソルP&T」)は、企業ではたらく人5,000名を対象に、「デジタル学習実態調査2023」を実施しました。

この調査は、企業で取り組みが進むDX・デジタル人材育成の状況に対して、インターネット調査を用いて、企業ではたらく個人のデジタル学習についての現状や学習意識を調査する目的で実施しました。調査の結果、多くの人が「デジタルに関する学習は必要」と感じているのに対し、「会社からの学習機会の提供は進んでいない」という現状が明らかになりました。

主な調査結果
■1,000人以上の企業ではたらく人の約7割、全体では約6割が「デジタルに関する学習は必要」と感じている
■デジタルの学習状況において、約6割の人が「学習していない」と回答
■デジタルに関する「学習機会の提供」は15%以下にとどまる
■デジタルを学びたい理由トップ3は「現在の業務をより遂行しやすくするため」「キャリアアップにつながるため」「会社から求められているため」
■デジタル学習を「今後学びたい」と回答した人は約半数
■1,000人以上の企業では約6割が「e-ラーニング(動画学習)」での学習を希望している
■学びたいと思う「デジタルに関する内容」トップ3は「IT・PCの基本スキル」「DX基礎知識」「情報セキュリティ」

<主な調査結果・詳細>
■1,000人以上の企業ではたらく人の約7割、全体では約6割が「デジタルに関する学習は必要」と感じている
デジタル学習の必要性において、1,000人以上の企業ではたらく人の約7割がデジタルに関する学習が必要」と回答。全体でも55.8%と約6割が必要性を感じていることが分かりました。

■デジタルの学習状況において、約6割の人が「学習していない」と回答
デジタル学習状況は、全体で「学習していない」が60.3%という結果となりました。

■デジタルに関する「学習機会の提供」は15%以下にとどまる
DXやデジタル活用を学ぶ機会の提供において、現状、「提供されている」と回答した人はわずが14.9%ということがわかりました。従業員規模別でみると、従業員数が少なくなるほど「提供されている」割合が減少傾向にあることが明らかになりました。

■デジタルを学びたい理由トップ3は「現在の業務をより遂行しやすくするため」「キャリアアップにつながるため」「会社から求められているため」
学習していると回答した人のうちデジタルを学ぶ理由は、全体で「現在の業務をより遂行しやすくするため」が45.5%と最も高く、次いで「キャリアアップにつながるため」が37.0%、「会社から求められているため」が33.5%という結果となりました。

■デジタル学習を今後学びたいと回答した人は約半数
デジタル学習を今後「学びたい」「やや学びたい」と回答した人は48.7%という結果になりました。一方で「あまり学びたくない」「学びたくない」と回答した人が21.8%と学習意欲がない人も存在することが明らかになりました

■1,000人以上では約6割が「e-ラーニング(動画学習)」での学習を希望している
デジタルを学びたい・どちらともいえないと回答したひとのうち、今後デジタルを学ぶ際に希望する学習方法は、全体で「e-ラーニング」が46.4%と最も高い結果となりました。次いで「オンライン型の集合研修」が20.2%、「オンライン型のワークショップ」が18.4%、「自主学習」が18.2%と続きます。従業員規模別では、1,000人以上の企業では「e-ラーニング」が全体を大きく上回る結果となりました。

学びたいと思う「デジタルに関する内容」トップ3は「IT・PCの基本スキル」「DX基礎知識」「情報セキュリティ」
デジタルを学びたい・どちらともいえないと回答したひとのうち、今後デジタルを学ぶとした時に希望する学習内容では、全体で「IT・PCの基本スキル」が43.6%と最も高く、次いで「DX基礎知識」が33.2%、「情報セキュリティ」が32.3%と高いことがわかりました。

※本リリースの調査結果をご利用いただく際は【パーソルプロセス&テクノロジー調べ】とご明記ください。
※その他詳細は別添のホワイトペーパー『はたらく個人のデジタル学習実態調査2023』をご参照ください。
業界別の調査結果やその他デジタル人材育成に関わる調査結果を掲載しております。

URL:https://www.persol-pt.co.jp/ws_digital/archive/w20230531/‎

<『はたらく個人のデジタル学習実態調査2023』概要>
調査期間:2023年3月24日(金)~3月26日(日)
調査方法:調査会社モニターを用いたインターネット調査
サンプル数:5,000名
調査対象:
・20-69歳男女個人
・対象地域は全国
・会社勤務の正社員/経営者/役員/契約社員/嘱託社員/派遣社員
・勤務している会社のDXについて、実施有無や必要有無が分かる方
パーソルP&Tでは経営・管理職・一般社員などの階層別での役割とスキル・能力を設定し、実践の中でスキルを身につける”実践学習“を提供することで、現場のDXを推進する人材育成を支援しています。
詳細はこちら:https://www.persol-pt.co.jp/ws_digital/

■パーソルプロセス&テクノロジー株式会社についてhttps://www.persol-pt.co.jp/
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社は、人・プロセスデザイン・テクノロジーの力で、人と組織の生産性を高めることを使命としています。
お客様の事業課題に応じたコンサルティングやシステム開発、アウトソーシングのほか、人とテクノロジーが共存できる社会を目指し、RPAやAIなどを駆使した最新のテクノロジーやサービスを提供してまいります。

パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人と組織にかかわる多様な事業を通じて、持続可能な社会の実現とSDGsの達成に貢献していきます。

本件に関する報道関係者の方からのお問い合わせ先
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社 広報担当:木村
TEL:03-6385-6866 FAX:03-6385-6671 MAIL: pr@persol.co.jp

NEWSニュース

4月28日 サービス

パーソルP&T、NECネッツエスアイへ booost technologiesの『booost Sustainability Cloud』導入を支援

~NECネッツエスアイのデータ集計作業工数を約4割削減し、持続可能な脱炭素経営に貢献~

総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス&テクノロジー株式会社(東京都江東区、代表取締役社長:市村 和幸、以下「パーソルP&T」)は、かねてより国内有数のシステムインテグレーターであるNECネッツエスアイ株式会社(東京都港区、代表取締役執行役員社長:牛島祐之、以下「NECネッツエスアイ」)に、CO2排出量の算定・可視化の領域における、実行支援のサービス*1を提供してまいりました。それをふまえ、今回新たにbooost technologies株式会社(東京都品川区、代表取締役:青井宏憲、以下「booost technologies」)が展開するサステナビリティ経営を加速するためのプラットフォーム「booost Sustainability Cloud」のアプリケーションの一つである、「booost GX」の導入支援を行ったことを発表いたします。
一連の支援を通してNECネッツエスアイの活動量データ収集・整理・算定などに要する作業工数の約4割を削減することができました。これにより、カーボンニュートラルの達成に向け、持続可能なCO2排出量可視化の構築に貢献しました。
*1https://www.persol-pt.co.jp/news/2022/07/21/6315/(2022年7月リリース記事)

NECネッツエスアイ社への支援内容

<背景>
NECネッツエスアイグループは「持続可能で、豊かに響きあう社会の実現」に向け、企業活動や事業を通じて、安心・安全で快適な暮らしおよび地球環境の維持、改善に向けサステナビリティ経営に力を入れています。
カーボンニュートラルの達成に向けて、CO2排出量の把握するために必要なデータの収集・算定などを行う必要がありましたが、専門性が高く、対応できる人材が限られている、といった課題を抱えていました。

 

<支援内容>
パーソルP&Tでは、脱炭素経営を目指す企業に対して「GXコンサルティングサービス」を展開しています。
今回のケースでは、以下の2つの支援によって、NECネッツエスアイの活動量データ収集・整理・算定などに要する作業工数を約4割削減し、脱炭素経営に向けたカーボン・マネジメント*2の構築に貢献しました。
*2…組織が温室効果ガスの排出状況を適切に把握し、温室効果ガス排出量の抑制・削減に向けた取り組みを継続的に実施すること

■支援① CO2排出量の算定の実行支援
scope3の一部カテゴリーの算定対象であった約22万件のデータについて、データに含まれる品目情報に着目。品目情報の構成などからロジックを設計の上、データの精査により約30種に分類。更にそれぞれの分類に対し、適切な排出原単位との組み合わせを事前設計することで算定を自動化。これまで2~3週間要していた算定に関わる対応時間を約1時間まで短縮する、などの業務効率化を実現。また一連の作業改善、フロー手順の整理、手順の可視化などNECネッツエスアイCO2排出量算定マニュアルを制定しました。結果、カーボンニュートラルの達成に向け、持続可能なCO2排出量可視化の運用構築に貢献しました。

■支援②「booost GX」の導入支援
支援①によるデータの把握状況を踏まえ、「booost GX」の導入を支援。さらに、サプライチェーンの膨大な活動量のデータ整理・クレンジング実行、取り組みフローや手順書作成など整備し、ツールへのデータ投入など事前準備の運用構築や一部の実務を担いました。今後もツールを利用・活用していくためのサポートや、管理・改善においての支援を継続してまいります。

■今回サービスを採用いただいたNECネッツエスアイ様からのエンドースコメントを紹介いたします。

本件の導入については、2022年2月からの着手となりましたが、ほぼ2か月の短期間で2020年度と2021年度のScope1,2,3に関するデータ投入がパーソルプロセス&テクノロジー株式会社の支援もあって完了することが出来ました。2か月という短期間でデータ投入が実現できたのは、booost technologies社とパーソルプロセス&テクノロジー株式会社と当社で連携構築体制を確立できたことに尽きると考えています。
データ投入について、進捗状況、課題、対応方針など適時ディスカッションを行うことで、課題の早期解決、実行に結び付けることが出来ました。
今回の導入により、当社として脱炭素社会の実現に向けた第一歩を踏み出せたと感じています。
「booost GX」を活用したCO2排出量の可視化を通じた社員の気づき、啓発活動、意識改革から、当社が掲げる中期計画「Shift up 2024」における「全事業を気候変動対応へ」の実現を加速化させます。
また、引き続きCO2排出量データの精緻化に取り組むとともに、当社内の各システムとのデータ連携を実現し、データ入力の省力化とリアルタイム性のある可視化の実現を目指したいと考えています。

NECネッツエスアイ株式会社
カーボンニュートラル推進本部 本部長
池田 一洋

■「GXコンサルティングサービス」について
本サービスは脱炭素の推進を目指す企業さまに対し、現状把握のための算定・可視化の計画や実行から、削減計画の策定、具体的な削減施策の実務支援、研修・ノウハウ支援など、企業さまの状況や課題に向き合い一気通貫のサービスを提供しています。
詳細はこちら:https://www.persol-pt.co.jp/service/gx/

■「booost Sustainability Cloud」について
「booost Sustainability Cloud」は、サステナビリティ経営の加速を支援するためのプラットフォームです。構成アプリケーションとして、CO2排出量の見える化・カーボンオフセット・報告レポート等のGXを促進する「booost GX(旧ENERGY X GREEN)」、サプライチェーン全体のCO2排出量の見える化を実現する「booost Supplier」、ESGの開示項目を見える化しESGパフォーマンス向上につなげる「booost ESG」、 CO2フリー電力等の調達や供給を可能とする「booost Energy(旧ENERGY X)」を展開しています。
※本件は、CO2排出量の算定・削減により脱炭素経営を加速させる「booost GX」を活用。
詳細はこちら:https://booost-tech.com/solutions/bsc/

■NECネッツエスアイ株式会社についてhttps://www.nesic.co.jp/
NECネッツエスアイは、企業、通信事業者、官公庁や社会インフラ事業者といったさまざまなお客さまに対し、幅広い情報通信システムをSIから施工・サービスまで一貫して提供しています。パートナーとの共創でお客さまの期待を超える価値を提供し続けるコミュニケーションサービス・オーケストレーターとして、より快適で便利なコミュニケーションが行われる豊かな社会の実現を目指しています。

■booost technologies株式会社についてhttps://booost-tech.com/
持続可能な未来を次世代に残すため、Technologyの力でNET-ZEROの実現を目指します。
サステナビリティ経営を加速するためのプラットフォーム「booost Sustainability Cloud」を提供しています。構成アプリケーションとして、CO2排出量の見える化・カーボンオフセット・報告レポート等のGX(グリーン・トランスフォーメーション)を促進する「booost GX(旧ENERGY X GREEN)」、サプライチェーン全体のCO2排出量の見える化を実現する「booost Supplier」、ESGの開示項目を見える化しESGパフォーマンス向上につなげる「booost ESG」、 CO2フリー電力等の調達や供給を可能とする「booost Energy(旧ENERGY X)」を展開し、コンサルティングサービスと合わせてNET-ZERO/ESGリーダーのSX(サステナビリティ・トランスフォーメーション)を支援しています。

■パーソルプロセス&テクノロジー株式会社についてhttps://www.persol-pt.co.jp/
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社は、人・プロセスデザイン・テクノロジーの力で、人と組織の生産性を高めることを使命としています。
お客さまの事業課題に応じたコンサルティングやシステム開発、アウトソーシングのほか、人とテクノロジーが共存できる社会を目指し、RPAやAIなどを駆使した最新のテクノロジーやサービスを提供してまいります。

パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人と組織にかかわる多様な事業を通じて、持続可能な社会の実現とSDGsの達成に貢献していきます。

本件に関する報道関係者の方からのお問い合わせ先
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社 広報担当:大川・恩地
TEL:03-6385-6866 FAX:03-6385-6671 MAIL: pr@persol.co.jp

NEWSニュース

4月27日 メディア掲載

「PwCコンサルティングと共同で作成した「MaaSキャリアマップ」」が掲載されました

■4/27「IoTニュース」
記事タイトル:パーソルP&TとPwCコンサルティング、MaaSに必要な人材スキルを可視化した「MaaSキャリアマップ」を公開
記事URL:https://iotnews.jp/maas-case/224524/

■5/8「EnterpriseZine」
記事タイトル:パーソルP&TとPwC、「MaaSキャリアマップ」などを公開──人材育成や研修サービスも提供へ
記事URL:http://enterprisezine.jp/news/detail/17711

■5/10「NIKKEI Mobility」
記事タイトル:MaaS人材153種のキャリアマップ作成、パーソル系
記事URL:https://www.nikkei.com/prime/mobility/article/DGXZQOUC2756C0X20C23A4000000

■6/5「交通毎日新聞電子版」
記事タイトル:MaaSキャリアマップ公開 パーソルP&T 人材要件を整理
記事URL:http://www.koumai.co.jp/denshi.html

■6/5「交通毎日新聞(紙面)」
記事タイトル:MaaSキャリアマップ公開 パーソルP&T 人材要件を整理

NEWSニュース

4月27日 サービス

MaaSサービスの創造や成長に必要な人材スキルを可視化 パーソルプロセス&テクノロジー、PwCコンサルティングと 「MaaSキャリアマップ」を公開

~人材不足の解消とはたらく人のキャリアパスを支援し業界の発展に寄与~

総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス&テクノロジー株式会社(東京都江東区、代表取締役社長:市村 和幸、以下「パーソルP&T」)は、PwCコンサルティング合同会社(東京都千代田区、代表執行役CEO:大竹 伸明、以下「PwCコンサルティング」)と共同で、業界発展に向け、人材要件を整理した「MaaSキャリアマップ」および「職種要件定義表」「未来職種一覧」(以下、「本キャリアマップ」)を作成し、公開しました。

本キャリアマップは、MaaS(マース:Mobility as a Service)サービスを提供している企業を対象に、「必要な人材要件」および「はたらく人のキャリアパス」を明確にすることで知識やスキルの習得を促します。さらに本キャリアマップを活用した人材育成や研修サービス(*1)を提供していくことで、MaaS業界の人材不足の解決と業界の発展に寄与します。
*今年度以降を目途に提供していく予定です

■背景
株式会社イードが2022年2月に公表した「国内MaaSプレーヤー調査:企業編*2」では、今後国内のMaaS市場は急速に拡大し、2030年度の市場規模は2022年度の約12倍にあたる約6兆4000億円に達すると予想されています。また国土交通省は地域が抱える交通サービスの課題解決を目指し、「日本版MaaS推進・支援事業*3」に取り組むなど、国を挙げてMaaSを推進しており、MaaS事業へ参入する企業や自治体が増加しています。

このような状況から企業や自治体はMaaSに関わる新たなサービスを創造するなど、さまざまな取り組みを始めている一方で、MaaSサービスの創造や発展に必要な人材の要件が不明確なため、採用や育成の方向性が定まっていないことが課題となっています。
*2株式会社イード『国内MaaSプレーヤー調査:企業編』https://www.iid.co.jp/news/press/2022/022801.html
*3過疎地における移動手段の確保や観光地での二次交通の確保といった地域の課題解決にも資する重要な手段として、MaaSの早急な全国普及を図ること

■概要
このような課題に対して、MaaS領域において多くのお客様の運営支援やサービス化、サービス拡大に向けた支援をしているパーソルP&Tと、MaaSを含む先端技術領域の市場分析や将来動向の予測に強みを持つPwCコンサルティングが共同で、「MaaSキャリアマップ」を作成し公開しました。

本キャリアマップは、MaaSに関連する職種、および今後想定される新たな職種「未来職種」をマッピングし、職種の分類を整理。現行の既存職種からどのようなキャリアステップが想定されるか、キャリア形成に必要なスキル要件などを体系的に示したものです。

本キャリアマップを活用いただくことで、現在の業務概要を把握すると共に、専門性を高めていくために必要なスキルや経験を把握、習得につなげキャリアステップに活かすことが可能になります。

【本キャリアマップの構成】
・MaaSキャリアマップ(図1)…既存職種、MaaS関連職種、未来職種の関係性を整理・マッピングしたもの
・職種要件定義(図2)…MaaS関連職種の人材要件や、必要な知識・スキルと学習手段を定義したもの
・未来職種一覧(図3)…MaaS関連職種から将来派生して出現が想定される職種と内容を一覧化したもの

 

【MaaSキャリアマップの構造】
・MaaSビジネスを3つのカテゴリに分類 (機体/インフラ、システム/サービス、プラットフォーム)
・MaaS関連職種を4つのカテゴリに分類 (企画系、サービス系、ソフトウェア系、ハードウェア系)
・マップ中央に既存職種を配置し、関係性がわかるように、MaaS関連職種、未来職種を該当エリアにプロット
・マップ中心から離れるほど要求される専門性およびマネジメントスキルの水準が高くなるように配置

 

図1 MaaSキャリアマップ

図2 職種件定義表

図3未来職種一覧

■キャリアマップのダウンロード
本キャリアマップ(「MaaSキャリアマップ」「職種要件定義表」「未来職種一覧表」)は、以下のサイトから無料でダウンロードし、利用することができます。
URL:https://www.persol-pt.co.jp/service/maas_download02/

■活用方法例 

①現状の人材要件を整理し、学習機会や不足している職種、スキルを把握する
キャリアマップ(図1)のカテゴリから該当する「既存職種」を選択。業務領域に当てはまる系統から「MaaS職種」を参照。「職種要件定義表」(図2)から、スキル定義の内容や習得手段を確認することで、学習機会や不足している人材要件の整理に活用。

 

②事業成長をさせていくための人材スキルを把握する
①と同様に本キャリアマップのカテゴリから該当する「既存職種」を選択。業務領域の中で職種につながる「MaaS職種」から派生する「未来職種」を参照。該当する「未来職種」について、「未来職種一覧」(図3)の概要欄に記載の内容を、今後の事業の方向性やそれに伴う人材採用・育成などの手掛かりとして活用。

 

③自身のキャリアステップを確認する
「職種要件定義表」(図2)から、同業種内でのキャリア段階に応じたスキル要件を確認し、キャリアステップの検討に活用。

 

 

パーソルP&TのMaaSサービス
・MaaSビジネス支援サービス https://www.persol-pt.co.jp/service/maas_support/
・MaaSソリューションサービス https://www.persol-pt.co.jp/service/maas_development/

■PwCコンサルティング合同会社について<www.pwc.com/jp/consulting
PwCコンサルティング合同会社は、経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。PwCグローバルネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援します。

■PwC Japanグループについて<www.pwc.com/jp
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約10,200人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。

■パーソルプロセス&テクノロジー株式会社について<https://www.persol-pt.co.jp/
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社は、人・プロセスデザイン・テクノロジーの力で、人と組織の生産性を高めることを使命としています。
お客様の事業課題に応じたコンサルティングやシステム開発、アウトソーシングのほか、人とテクノロジーが共存できる社会を目指し、RPAやAIなどを駆使した最新のテクノロジーやサービスを提供してまいります。
パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人と組織にかかわる多様な事業を通じて、持続可能な社会の実現とSDGsの達成に貢献していきます。

本件に関する報道関係者の方からのお問い合わせ先
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社 広報担当:木村
TEL:03-6385-6866 FAX:03-6385-6671 MAIL: pr@persol.co.jp

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4月24日 コーポレート

【パーソルプロセス&テクノロジー社会貢献活動の取り組み】 子どもたちが描く“テクノロジーをつかったより良いくらし“とは? 小学生対象に絵画を募集&展示

〜応募作品170枚の絵からみえる、子どもたちが考える未来のテクノロジー〜

総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス&テクノロジー株式会社(東京都江東区、代表取締役社長:市村 和幸、以下「パーソルP&T」)は、イオンモール キッズドリーム合同会社(本社:千葉県千葉市、代表職務執行者:安武 覚)が運営する、イオンモール幕張新都心内の仕事体験テーマパーク「カンドゥー」(千葉県千葉市)との特別企画を実施致しました。
2023年2月28日(火)~2023年4月10日(月)の期間中、小学生を対象に「テクノロジーをつかったより良いくらし」をテーマに自由な発想で絵を描いて応募いただき、同行者を含む400名を2023年4月23日(日)に当社完全貸切のカンドゥー第2部(15時30分~20時)に無料でご招待しました。
身近な家族や先生、友達を想い、子どもたちが未来への期待や想像を膨らませて描いた多くの絵が集まりました。

■企画担当者より
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社
マーケティング部 広報グループ マネージャー 杉山 奈津子

今後、ビジネスの発展にIoTやAIをはじめテクノロジー活用が必要不可欠と言われる中、日本ではIT人材の不足が予測されています。
パーソルP&Tは、テクノロジーを活用することで社会課題の解決を図り、「はたらいて、笑おう。」の世界の実現を目指しています。未来を担うIT人材育成を支援するため、幼いころからテクノロジーとは何かを考え、その可能性に想像を膨らませてワクワクする機会となるよう、この企画を実施するに至りました。

パーソルP&Tでは、地域社会貢献活動の一環として2019年より子どもたちがテクノロジーを身近に体感できる機会の提供や、教育現場へのICT教育支援を継続的に行っています。今後も、IT企業ならではの強みを生かし、実際に子どもたちがテクノロジーに触れる機会を提供することで、多くの子どもたちにITの楽しさやテクノロジーの可能性を伝え、考える機会の創出を行ってまいります。
パーソルP&T 社会貢献活動について:https://www.persol-pt.co.jp/social-contribution/

<応募作品について>
応募いただいた作品は下記特設サイトよりご覧いただけます
URL:https://www.persol-pt.co.jp/social-contribution/case/kandureport2023picture/


■タイトル:AI で服を選ぶタブレット
誰が:
家族や私
今困っていること:
朝の準備に時間がかかる事
どのようによくなるか:
身支度の時間が減り、必要なものが分かる

 


■タイトル:プロジェクションマッピングとAIでリアルな授業
誰が:
学校の児童たち
今困っていること:
教科書の文章だけでは分からない事がある
どのようによくなるか:
映像とAIの解説でわかりやすくなる、授業が面白くなる

 

 

 

<当日展示した絵について>

応募作品の絵を当日カンドゥー内に展示し、子どもたちが未来への期待や想像を膨らませて描いた絵をご来場いただいた方にご覧いただきました。

当日の様子はこちら:https://www.persol-pt.co.jp/social-contribution/case/kandureport2023/

 

■パーソルプロセス&テクノロジー株式会社について<https://www.persol-pt.co.jp/
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社は、人・プロセスデザイン・テクノロジーの力で、人と組織の生産性を高めることを使命としています。
お客様の事業課題に応じたコンサルティングやシステム開発、アウトソーシングのほか、人とテクノロジーが共存できる社会を目指し、RPAやAIなどを駆使した最新のテクノロジーやサービスを提供してまいります。

パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人と組織にかかわる多様な事業を通じて、持続可能な社会の実現とSDGsの達成に貢献していきます

本件に関する報道関係者の方からのお問い合わせ先
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社 広報担当:杉山
TEL:03-6385-6866 FAX:03-6385-6671 MAIL: pr@persol.co.jp

NEWSニュース

4月21日 メディア掲載

「福岡県古賀市と開始した『地方創生推進プロジェクト』」が掲載されました

■4/25「Yahoo!ニュース」
記事タイトル:福岡県古賀市ら、「地方創生推進プロジェクト」–在住アルバイトなどをデジタル人材に
記事URL:https://news.yahoo.co.jp/articles/3f1acfe499bbbbb646f10f356d42fb8326f664ab

■4/25「CNET JAPAN」
記事タイトル:福岡県古賀市ら、「地方創生推進プロジェクト」–在住アルバイトなどをデジタル人材に
記事URL:https://japan.cnet.com/article/35202950/

■5/2「週刊BCN+」
記事タイトル:企業動静 2023年5月1・8日付 vol.1967
記事URL:https://www.weeklybcn.com/journal/serial/detail/20230502_197811.html

■5/8「週刊BCN(東京)(紙面)」
記事タイトル:企業動静 パーソルプロセス&テクノロジー(P&T)と福岡県古賀市

NEWSニュース

4月20日 サービス

パーソルP&T、福岡県古賀市と 『地方創生推進プロジェクト』を開始

~人材の育成と採用で、古賀市の雇用創出と所得の拡大を推進~

総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス&テクノロジー株式会社(東京都江東区、代表取締役社長:市村 和幸、以下「パーソルP&T」)は、福岡県古賀市と雇用創出や所得の拡大などを目指す「地方創生推進プロジェクト」を2023年4月16日(日)に開始しました。まず「デジタル人材育成」に着手し、パーソルP&Tのコンサルタント採用における「ワーケーション×拠点フリー採用」も順次進めていきます。

■実施背景
現在、古賀市では、少子高齢化の影響や生産年齢人口の流出による将来的な地域活力の低下と人口減少を課題として捉えています。
生産年齢人口流出の理由として「職種が限られておりやりたい仕事がない」「賃金が低い」「地方の魅力を知らない」などがあげられるため、古賀市では企業誘致や就業支援、移住支援などに力を入れています。

パーソルP&Tでは、2021年7月に内閣府が推進する「地方創生テレワーク※1」運動に賛同し、内閣官房まち・ひと・しごと創生本部と地方創生テレワーク推進に関する包括連携協定を締結しています。
今回の取り組みはその一環として、古賀市と地元企業である株式会社SALTと連携し、実施するものです。
※1:都市部に居ながらの単なる「テレワーク」や、転職を前提とする「移住」の推進に留まらない、地方におけるサテライトオフィスでの勤務や施設開設・運営への支援などの地方創生に資するテレワークのことを指す

■取り組み概要
①デジタル人材育成の取り組み
古賀市在住の、アルバイトやフリーランスで仕事をされている方を、1~3カ月※2でデジタル人材として育成いたします。
具体的には当社がパートナーシップ契約を結んでいる、RPAやノーコード/ローコードで開発が可能なソリューションなどのライセンスソフトウェアを無償で提供、各ツールの操作方法の研修を実施し、使いこなせるスキルを習得していただきます。
研修後、パーソルP&Tの案件に参画していただき実際にお客様にツールを活用したサービスを提供することで、スキルアップを目指します。
案件完了後は、習得したスキルの状況によっては、パーソルP&Tの案件に継続して関わる、または正社員登用にチャレンジすることも可能です。もしくは、個人事業主としての独立など自由にキャリアを選択できます。

参加された方々は、普段身につけることが難しい専門スキルを習得でき、日本で不足しているデジタル人材としてご自身の市場価値を高めることができます。これにより、収入を増やすことで古賀市全体の所得拡大につなげ、都心へ流出してしまいがちな労働人口の削減に貢献します。
※2:研修修了までの目安の期間です。ただし、選択するソフトウェアのコース、1日の受講数によって変動します。(1日8時間の研修:1か月、1日2~3時間の研修:3か月)また、研修終了後、案件参画時から給与が発生いたします。

②ワーケーション×拠点フリー採用
地方に居ながら社会人として第一線で活躍したいと思っている方、社会人になっても地方に住み続けたいと思っている方、地方創生ビジネスに興味がある2023年度卒業の学生を対象に、古賀市ではたらくワーケーション体験型インターンシップや採用活動を実施します。豊かな自然に触れる機会など、古賀市ならではの魅力を感じてもらいながら、最終的にパーソルP&Tでの採用を目指します。採用後はバーチャル空間にてコミュニケーションや研修の実施を予定しております。

目的    : 地方創生に向けたデジタル人材育成とワーケーション×拠点フリー採用の検証
実施内容 : ソフトウェアに関する研修の実施とパーソルP&T案件への参画
ワーケーション体験型インターンシップの開催と現地採用活動
地方在住者を対象とした拠点フリー採用の実施
優秀な人材が地方にいながら第一線で活躍できる仕組みの構築
拠点を持たない次世代型のはたらき方の提唱、バーチャル組織・マネジメントの仕組みの構築

本取り組みでは、協力企業であるSALT社に、シェアオフィス(快生館)を提供いただいているほか、拠点フリー採用時のイベント集客・企画・運営面でもご協力いただく予定です。
SALT社について https://salt.today/
シェアオフィス(快生館)について https://kaiseikan.info/

■今後の展望
本プロジェクトを通して得られる、デジタル人材育成の取り組みやワーケーション×拠点フリー採用の成果を、今後さまざまな地域や企業との取り組みにも展開していく予定です。

「デジタル人材育成」、「ワーケーション×拠点フリー採用」へご興味がある方は以下のアドレスまでお問い合わせください。随時情報をご提供させていただきます。
メールアドレス:ws_recruit@persol.co.jp

■パーソルプロセス&テクノロジー株式会社についてhttps://www.persol-pt.co.jp/
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社は、人・プロセスデザイン・テクノロジーの力で、人と組織の生産性を高めることを使命としています。
お客様の事業課題に応じたコンサルティングやシステム開発、アウトソーシングのほか、人とテクノロジーが共存できる社会を目指し、RPAやAIなどを駆使した最新のテクノロジーやサービスを提供してまいります。

パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人と組織にかかわる多様な事業を通じて、持続可能な社会の実現とSDGsの達成に貢献していきます。

本件に関する報道関係者の方からのお問い合わせ先
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社 広報担当:大川
TEL:03-6385-6866 FAX:03-6385-6671 MAIL: pr@persol.co.jp

NEWSニュース

3月30日 メディア掲載

「『社内会議・社内ミーティングに関する実態調査』」が掲載されました

■3/30「DIGITAL SHIFT TIMES」
記事タイトル:「社内会議や社内ミーティングに関する実態調査」が実施
記事URL:https://digital-shift.jp/flash_news/FN230330_1

■3/31「オフィスのミカタ」
記事タイトル:会議はストレス! 管理職も一般社員も約半数 会議・ミーティング調査
記事URL:https://officenomikata.jp/news/15139/

■3/31「SalesZine」
記事タイトル:ストレスを感じる社内ミーティング後の作業、管理職・一般職ともに「議事録作成」が1位/パーソルP&T
記事URL:https://saleszine.jp/news/detail/4643

■4/3「キーマンズネット」
記事タイトル:「会議でストレスがたまる」、その要因はどこに?:会議で生産性が下がるのはなぜ
記事URL:https://kn.itmedia.co.jp/kn/articles/2304/03/news131.html

■4/3「日本の人事部」
記事タイトル:社内会議・社内ミーティングに関する実態調査
記事URL:https://jinjibu.jp/news/detl/22212/

■4/4「Yahoo!ニュース」
記事タイトル:会議はストレスの元凶? 過半数が「事前資料作り」や「議事録の作成」に負担【パーソルプロセス&テクノロジー調べ】
記事URL:https://news.yahoo.co.jp/articles/fba1c204c6f3027e51cfb43cb79a8ee0b3982b19

■4/4「Web担当者Forum」
記事タイトル:会議はストレスの元凶? 過半数が「事前資料作り」や「議事録の作成」に負担【パーソルプロセス&テクノロジー調べ】
記事URL:https://webtan.impress.co.jp/n/2023/04/04/44588