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最も育成が必要なのは「現場でDXを企画・推進できる人材」

総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社（東京都江東区、代表取締役社長：横道 浩一、以下「パーソルP&T」）は、自社のDX人材育成に関与、もしくは関与する予定の企業の経営者・会社員1,000名を対象に、「DX・デジタル人材育成トレンド調査2022」を実施しました。

この調査は、各社のDX戦略の目的や育成における課題、教育方法など、DX・デジタル人材育成に関する傾向を明らかにしました。

主な調査結果
■ 育成課題について、「取り組んでいるがDXにつながらない」が最も高く、28.2％、次いで「推進できる人がいない」（27.4％）、「ニーズに合った育成サービスがない」（25.3％）と続く。

■ 教育方法について、各層で「自社のe-ラーニング」が最も高くなっており、経営層は「自社のe-ラーニング」が59.3％と最も高い。次いで「自社内製の研修」（52.9％）と「社外の専門家による研修」（42.2％）が続く。経営層・管理職層・一般層共に上位3つが同様の結果で、階層別での傾向には大きな違いは見られず。

■ 教育内容は「AI／データ」が最も高く46.5％、次いで「DX企画」（38.8％）、「DX基礎知識」（35.3％）と続く。

■ 育成が必要と考えるDX人材レイヤーとして、「現場でDXを企画・推進するデジタル変革人材」が最も高く65.6％、次いで「現場でデジタルを活用できるデジタル活用人材」（46.2％）「高度なDXスキルを有するデジタルコア人材」（42.5％）と続く。

■ 教育予算について、一人あたりの予算は「10万円以上～50万円未満」が22.8％「50万円以上～100万円未満」が16.9％でボリュームゾーン。

＜主な調査結果・詳細＞
育成課題（業界別）
育成課題について、「取り組んでいるがDXにつながらない」が最も高く、28.2％。次いで、「推進できる人がいない」(27.4％)、「ニーズに合った育成サービスがない」(25.3％)と続く。
業種別でみると、『建設業』では「予算が取れない」、『運輸業、郵便業』では「対象者が決められない」が高く、「ＤＸ・デジタル人材」育成の初期段階に課題があることがうかがえる。

教育方法（階層別）
教育方法について、各層で「自社のe-ラーニング」が最も高くなっており、『経営層』では59.3％で、他層に比べて高い。一方で、3つの層すべてにおいてTOP3項目は「自社のe-ラーニング」「自社内製の研修」「社外の専門家による研修」であった。TOP3項目の中での順位としては『管理職層』では、「社外の専門家による研修」が「自社内製の研修」を上回って2番目に高かった。

教育方法と取り組み内容
取り組み内容について、全体では「AI／データ」が最も高く、46.5％。次いで、「DX企画」(38.8％)、「DX基礎知識」(35.3％)と続く。

DX推進の目的を達成するために必要な人材レイヤー
育成が必要なDX人材レイヤーについて、「(レイヤー2)現場でDXを企画・推進するデジタル変革人材」が最も高く、65.6％。 次いで、「(レイヤー3)現場でデジタルを活用できるデジタル活用人材」(46.2％)、「(レイヤー1)高度なDXスキルを有するデジタルコア人材」(42.5％)と続く。
DX戦略の目的別でみると、『新しいビジネスの開発』『新しい販路の確立』『マーケティングのデジタル化』は「(レイヤー1)デジタルコア人材」で高く、『データの利活用』『働き方改革』は「(レイヤー3)デジタル活用人材」で高い傾向がみられた。

教育予算
教育予算について、一人あたりの予算は「10万円以上～50万円未満」が22.8%、「50万円以上～100万円未満」が16.9％で、ボリュームゾーン。
業種別でみると、『運輸業、郵便業』『医療、福祉』では「100万円以上」が10％を超えており、 他業種と比べて高い傾向。また、『医療、福祉』では、「50万円以上～100万円未満」も他業種と比べて高くなっており、1人あたりの教育予算が高い。

※その他詳細は別添のホワイトペーパー『DX・デジタル人材育成トレンド調査2022』をご参照ください。
URL：https://www.persol-pt.co.jp/ws_digital/archive/w20221208.html

<「DX・デジタル人材育成トレンド調査2022」概要＞
調査期間：2022年9月27日(火)～9月29日(木)
調査方法：調査会社モニターを用いたインターネット調査
サンプル数：1000名
調査対象：【職業】　　  会社勤務/会社経営者
【所属部門】 「経営者・役員・顧問」「社長室・経営企画室」「総務部門」「人事・労務部門」
「情報システム部門」「研究・開発部門」、「DX・デジタル推進部門」
【従業員数】  100名以上
【「デジタルトランスフォーメーション(DX)戦略」の実施有無】
「現在実施」　または　「現在実施はしていないが、1年以内に実施予定あり」
【「DX人材」・「デジタル人材」の想定職種】
「先端技術エンジニア（AI／IoT等）」「開発エンジニア」、
「クラウドエンジニア」、「IT運用担当」のみ想定は除外
【「DX人材」・「デジタル人材」の確保方針】
「社内育成」方針者　※「外部調達」も含む
【「DX人材」・「デジタル人材」の関与度】
「現在、主体的/プロジェクトの一員として関与」
【「DX人材」・「デジタル人材」のプロジェクト進捗度】
「現在、具体的に進捗あり」　または　「現在、計画段階」
※調査対象はいずれも20代～60代男女
※本リリースの調査結果をご利用いただく際は【パーソルプロセス＆テクノロジー調べ】とご明記ください。

パーソルP＆Tでは経営・管理職・一般社員などの階層別での役割とスキル・能力を設定し、実践の中でスキルを身につける”実践学習“を提供することで、現場のDXを推進する人材育成を支援しています。
詳細はこちら：https://www.persol-pt.co.jp/ws_digital/

■パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社について＜https://www.persol-pt.co.jp/＞
パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社は、人・プロセスデザイン・テクノロジーの力で、人と組織の生産性を高めることを使命としています。
お客様の事業課題に応じたコンサルティングやシステム開発、アウトソーシングのほか、人とテクノロジーが共存できる社会を目指し、RPAやAIなどを駆使した最新のテクノロジーやサービスを提供してまいります。

パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人と組織にかかわる多様な事業を通じて、持続可能な社会の実現とSDGsの達成に貢献していきます。