セミナー・研修・勉強会
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次世代から進むデジタル人材化
~選ばれる会社の人事は成長機会作りに注力する~大きく社会環境が変化する中、事業や業務プロセスのデジタル化は避けて通れないものとなっています。
中でも、デジタル化を推進する人材やデジタル化が進む業務プロセスに適応する人材をどう育成していけばいいかは、多くの企業にとって課題となっています。
本ウェビナーでは、日本のネット産業を牽引している株式会社ドワンゴ様より代表取締役社長 夏野剛氏のビデオメッセージをご紹介し、ゲストである株式会社ドワンゴ 教育事業本部 矢野晋也氏と共に「デジタル化時代の選ばれる会社の条件」についてディスカッション形式でポイントをご紹介します。
■こんな方におすすめです!
「DX推進における人材育成が課題となっている」
「デジタル人材を育成できる機会が社内にない」
「デジタル人材育成が人事課題となっている」
「新規事業開発において、エンジニアとのコミュニケーションに課題がある」
・・・などでお困りの方開催概要
- 受講料
- 無料(事前登録制)
- 日時
- 2021年3月3日(水)11:00~12:30(ルームオープン:10:50~)
- 会場
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Web環境にて視聴いただける「Webセミナー」となります。
お申し込みいただきました後、開催日前に事務局より視聴用URLをメールにてお伝えいたします。 - 定員
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50名
(定員となり次第、お申し込みを締め切らせていただきます) - 対象となる方
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・企業の人事
・現場の人材育成課題がある管理職、経営層 - 主催
- ■主催:パーソルプロセス&テクノロジー株式会社
- プログラム
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【1】DX時代における人材育成 3つのポイント(25分)
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社
ワークスイッチ事業部 事業構想士 成瀬 岳人
【2】パネルディスカッション
ビデオメッセージを織り交ぜながら次のテーマについてお話しいたします。
「次世代から進むデジタル人材化~選ばれる会社の条件とは?~」(55分)
■ビデオメッセージ
株式会社ドワンゴ 代表取締役社長 夏野剛氏
「DX時代、企業に求められること」(15分)
【3】お知らせ(10分)
講師 Profile
【ビデオメッセージでのご出演となります】
慶應義塾大学 政策・メディア研究科 特別招聘教授
株式会社ドワンゴ 代表取締役社長
夏野 剛 氏早稲田大学政治経済学部卒、東京ガス入社。
ペンシルバニア大学経営大学院(ウォートンスクール)卒。ベンチャー企業副社長を経て、NTTドコモへ。「iモード」「おサイフケータイ」などの多くのサービスを立ち上げ、ドコモ執行役員を務めた。
現在は慶應大学の特別招聘教授のほか、株式会社ドワンゴ代表取締役社長、株式会社ムービーウォーカー代表取締役会長、そして、KADOKAWA、トランスコスモス、セガサミーホールディングス、グリー、USEN-NEXT HOLDINGS、日本オラクルの取締役を兼任。
このほか経済産業省の未踏IT人材発掘・育成事業の統括プロジェクトマネージャー、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会参与、内閣官房規制改革推進会議委員も務める。株式会社ドワンゴ 教育事業本部 副本部長付き 事業開発担当
兼 株式会社KADOKAWA デジタル戦略推進局 デジタル事業開発課 課長
矢野 晋也 氏・投資ファンド ⇒ デジタルガレージ ⇒ ドワンゴ/KADOKAWA など
・業務範囲
新規事業開発、業務改善、マーケティング、プロモーションプランニング、営業
・経験業種
プログラミング出版、雑誌/ウェブメディア、広告、アニメ/IP、食品、地方創生パーソルプロセス&テクノロジー株式会社
ワークスイッチ事業部 事業構想士
成瀬 岳人2003年:システムマニュアル制作/導入研修講師を担当
2006年:IT業界にて派遣営業、スタッフマネジメントに従事
2012年:業務コンサルタントとして複数プロジェクトに従事
2015年:ワークスタイルコンサルティングサービスを立ち上げ、複数社の労働時間改善やテレワーク導入を支援2017年:東京都他、自治体等のテレワーク普及促進事業の企画・運営責任者を担う
2018年:メディア 『Work Switch🄬』編集長/自社の事業部人事総務を担当
2019年:東京都ワークスタイル変革コンサルティング事業 企画責任者
2020年:事業開発統括 プロダクト開発MA推進部長に着任。企業向け副業促進サービス企画中パーソルプロセス&テクノロジー株式会社
ワークスイッチ事業部 事業開発統括部
熊谷 絵里香
2017年より当社にて主に業務BPR支援プロジェクトに従事。
2018年より事業創造コンサルとして市場調査・分析~事業計画書の策定支援や、大手商業施設開業支援などを担う。
2020年より事業開発として「N Code トレーニング」「テレワーク無料診断サービス」立ち上げ。