分析ツールの導入効果 ~これ投資する意味あるの?と言われない為に~

Marketing Tech

今や多くの企業でサイト分析ツールを導入し、サイト課題発見や改善に活用しています。
しかし、原則として、分析ツール自体が改善を行うわけではありません。
ツールはあくまで改善根拠を定量的に示すモノで、ツールが示した根拠を元に、人が施策立案を行うのが一般的なWebのPDCAです。

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例えば、特定のLPで離脱が多いと分析ツールが示した場合、他のLPとツール上で比較し、担当者が実際にページを見比べ、仮説立てを行い、改修施策を立案、結果をツールで確認する等です。

この仮説立て~施策立案時に、分析ツールを活用することで、施策の費用対効果の算出も容易となります。例として、仮に対象LPが他LPと同水準であればCV数がxx%上昇し、結果1CV辺りの単価×CV想定増加分から、LP改修予算xx万円がxxヶ月で改修出来る、等です。

上記の通り分析環境があれば、定量的なデータに基づいたPDCAに繋がりますが、ツール導入作業自体にも工数と費用が発生し、またツールを導入しただけではサイト改善にならない為、サイトご担当者によっては、分析ツールを導入したいが、導入予算の獲得が難しいとお悩みを抱えているケースも耳にします。

確かにサイト改善効果としては、分析ツール導入だけでは実現できず、導入後の分析が不可欠です。しかし、多くの場合、決裁者にとってのサイト改善は何もPVを増やす、CVを増やす等のサイト自体の改善だけではなく、サイト運用に掛るコスト削減等も対象となります。

例えばサイトへのアクセス障害発生時は、多くの場合影響調査が必要となりますが、売上管理ツールやサーバログ等複数の部署/システムでデータ抽出~集計を行っている場合、それだけで多くの費用/工数が発生しているはずです。また、これら障害の解決は早い程影響が少なく、その為には早期の障害発見が求められます。

サイト分析環境があれば、一担当者で大枠の影響範囲を短時間で算出でき、それだけでコスト削減に繋がります。
またデータ抽出を自動化し、毎日確認を行うことで、早期の異常発見にも繋がります。
もし分析ツール導入効果算出にお悩みの場合、サイト改善効果だけでなく、運用効率化の観点から数値を算出してみてはいかがでしょうか。

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ツール導入を施策として実現する別の方法として、小さい事例を社内や担当サイト内での実績として作ってしまうのも手です。
現状で出せるデータを基に小規模サイト改修を施策立案し、改修時にツールを導入、改修施策の評価時から分析ツールを使用し、分析ツール活用実績を作ってしまう等です。

例えば、もし特定LPの検索エンジンでの順位が競合他社と比べて低いのであれば、SEO施策を立案/実施し、同時に分析ツールを実装、施策評価時にSEO施策効果と合わせ、分析ツールデータに基づいた次施策を提案することで小さなPDCAを社内における事例として確立しまう、等が考えられます。(次施策の一例としては、LP流入後の行動で、本来誘導したいページとは別ページに遷移するユーザがxx%を占めており、リンクの位置を変更し、上記ユーザのxx%を意図した導線に誘導することで、理論上xxCVが増加する、等です。)

上記の様にサイト全体ではなく、特定のページ/施策に対して、あくまで施策をメインとして進め、分析ツールを評価から使用、次回のプランニングに繋げることで、目に見える形で導入後の効果を実績として示すことができます。この実績値を基に、徐々に他施策やページ群に導入を推進していくと、決裁者を含めた社内での理解を得やすいかと思います。

まとめ

今回は分析ツール導入を実現する為、決裁者に伝えるべき3つのポイントをお伝えしました。

  • ・分析ツール導入はサイトそのものの改善ではなく、改善根拠を可視化する環境構築。
     ⇒サイトやページの良し悪しが主観ではなく、定量的に評価できる。
  • ・分析環境があることで、必要なデータを素早く取得でき、異常にもすぐに気付ける。
     ⇒運用・保守コストの削減が可能。
  • ・分析ツール導入は、SEO等他施策の一環として実現可能。
     ⇒小さくスタートアップが可能、実績を根拠に体制含め徐々に範囲拡大も可能。

昨今の分析ツールは多種多様な機能を有しており、もはやWebだけではなく、オフサイトも含めた様々な分野でのデータ活用が可能です。
しかし、これら機能を全て使いこなし成果に繋げるには、相応のスキルと体制が求められます。今回の例の様に、身近で実現可能なところから着実にPDCAを回し、実績とノウハウを蓄積することで、徐々に対象領域を拡大、より生産性の高いマーケティング活動の実現へと繋がります。

※インテリジェンスビジネスソリューションズのWebアナリストは貴社に常駐で、デジタルマーケティング現場の意思決定プロセスをご支援します。社内体制
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