PERSOL クラウドPOSレジで
業務効率化と売上アップを支援するPOS+

【POSレジのPOS+】TOP > ニュース一覧 > 2017/12/14 コラム

小売店のPOSレジ(ポスレジ)の導入について

この先POSレジの導入を検討している方のために

小売店の経営にあたって、POSレジの導入をご検討中の方もいるでしょう。そのような場面で、業務の効率化を実現し、売り上げを向上させるためには、クラウドタイプのPOSレジを導入することがおすすめの方法のひとつです。例えば、時間や曜日、週ごとの売り上げをリアルタイムに自動集計し、売り上げアップのためのヒントを提示してくれる機器は、利用価値が高くなります。中でも、テーブルごとの顧客単価や、最終の注文時から経過した時間が一目瞭然に把握できるシステムを利用すれば、追加オーダーのタイミングを逃してしまうリスクも低くなります。
また、一人ひとりの顧客が来店した頻度を容易に把握することのできるシステムもあります。こちらは、次回の来店を促すためのアクションを起こす上で役に立つ可能性があります。そして、1店舗から複数店舗を対象としたサポートを行い、それぞれの店舗の経営状況をリアルタイムで比較することのできるシステムは、幅広いシーンで活用することが可能です。
次に、海外への進出を考えている経営者にとって、利用価値の高いシステムもあります。例えば、多様な言語・通貨・消費税に対応し、機材の現地調達・購入が可能で、関税・輸出などの手続きを行う必要がないものもあるので、チェックしてみることをおすすめします。また、タブレット端末での利用に対応し、国によって使用するアプリケーションを変更するなどの必要性が生じないシステムもあります。こちらの利点を活用すれば、海外への進出を果たし、グローバルな規模でビジネス展開を行おうと考える場合に、スムーズに、スピーディーに目的を果たすことができるきっかけとなります。

店長の業務負担を軽減してくれるPOSレジシステムについて

小売店の店長にとって、スタッフの勤怠管理やシフト作成などは大切でありながらも、時間のかかる業務内容です。それらの業務を簡素化するために役立つPOSレジもあるので、チェックしてみると良いでしょう。また、人件費の自動算出に対応し、過去の実績との比較・検討もすることのできるシステムを導入すれば、コスト面の管理業務も簡単になる可能性があります。
そして、日報の作成業務もシンプルに行なうことができ、売り上げの予定や実績も時間帯ごとに自動集計され、定型コメントを入力するだけで済むシステムは、便利に使用することが可能です。また、平成31年より消費税の軽減税率制度が実施されます。軽減税率への対応は、ショップを運営するうえで悩みの種となりがちな問題です。POSレジの中には、軽減税率に標準対応しているものもあるので、チェックしてみると良いでしょう。
そして、店長にとって、サービス品質の向上など、中心的な業務へ専念するためには、いかにして業務負担を軽減するかがポイントとなります。このような問題を解決するには、日別・月別の売り上げや、商品ごとの売上比率をアルファベット順に分析するなど、多彩な分析機能を搭載しているPOSレジシステムが有効に機能することでしょう。

システムを導入するにあたってのチェックポイント

小売店などを対象としたPOSレジの中には、クラウドを利用したものもあります。こちらのシステムを利用するためには、所定のインターネット環境を整える必要があるので、事前にチェックしておくと良いでしょう。また、オフラインの環境を使用すれば、手持ちの端末にデータを保存し、オンラインの回線が復旧した時に、クラウド上へとアップロードすることが可能になります。そして、業者によって購入するアクセスポイントが指定されている場合、別のアクセスポイントを利用すると、動作の保証対象外になるので、あらかじめ了承しておいてください。
次に、POSレジの導入に際しては使用する機材にも気を配ることが大切です。例えば、タブレット端末を使用するシステムの場合、機器のモデルや容量が使用条件を満たしているかどうか、前もってチェックしておく必要があります。また、タブレット端末を使用するPOSレジを、スマートフォンにアプリをダウンロードしてから利用するという選択肢もあります。ただし、そのような場合には、電話やメールを受信した際に、動作状態が不安定になる可能性があります。また、別途必要で機材を用意すれば、カスタマーディスプレイを無料で利用することができる業者もあるので、チェックしてみることをおすすめします。
続いて、POSレジの導入にあたっては、機器の操作方法についても前もって理解しておくことが大切です。例えば、会計の時にメニュー画面にて価格変更を行ったり、導入前の売り上げデータをCSV形式でデータベースに登録したり、サービス料金を設定する方法もチェックポイントになります。その他に、キッチン伝票の出し分けや同時出し、免税伝票の発行の方法も確認しておくと良いでしょう。

[ トップへ戻る ]