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【POSレジのPOS+】TOP > ニュース一覧 > 2017/09/26 コラム

小売店の運営に際してPOSレジの導入をご検討中の方へ

この先POSレジの導入を検討している方のために

小売店の経営にあたって、POSレジの導入をご検討中の方もいるでしょう。そのような場面で、業務の効率化を実現し、売り上げを向上させるためには、クラウドタイプのPOSレジを導入することがおすすめの方法のひとつです。例えば、時間や曜日、週ごとの売り上げをリアルタイムに自動集計し、売り上げアップのためのヒントを提示してくれる機器は、利用価値が高くなります。中でも、テーブルごとの顧客単価や、最終の注文時から経過した時間が一目瞭然に把握できるシステムを利用すれば、追加オーダーのタイミングを逃してしまうリスクも低くなります。
また、一人ひとりの顧客が来店した頻度を容易に把握することのできるシステムもあります。こちらは、次回の来店を促すためのアクションを起こす上で役に立つ可能性があります。そして、1店舗から複数店舗を対象としたサポートを行い、それぞれの店舗の経営状況をリアルタイムで比較することのできるシステムは、幅広いシーンで活用することが可能です。
次に、海外への進出を考えている経営者にとって、利用価値の高いシステムもあります。例えば、多様な言語・通貨・消費税に対応し、機材の現地調達・購入が可能で、関税・輸出などの手続きを行う必要がないものもあるので、チェックしてみることをおすすめします。また、タブレット端末での利用に対応し、国によって使用するアプリケーションを変更するなどの必要性が生じないシステムもあります。こちらの利点を活用すれば、海外への進出を果たし、グローバルな規模でビジネス展開を行おうと考える場合に、スムーズに、スピーディーに目的を果たすことができるきっかけとなります。

店長の業務負担を軽減してくれるPOSレジシステムについて

小売店の店長にとって、スタッフの勤怠管理やシフト作成などは大切でありながらも、時間のかかる業務内容です。それらの業務を簡素化するために役立つPOSレジもあるので、チェックしてみると良いでしょう。また、人件費の自動算出に対応し、過去の実績との比較・検討もすることのできるシステムを導入すれば、コスト面の管理業務も簡単になる可能性があります。
そして、日報の作成業務もシンプルに行なうことができ、売り上げの予定や実績も時間帯ごとに自動集計され、定型コメントを入力するだけで済むシステムは、便利に使用することが可能です。また、平成31年より消費税の軽減税率制度が実施されます。軽減税率への対応は、ショップを運営するうえで悩みの種となりがちな問題です。POSレジの中には、軽減税率に標準対応しているものもあるので、チェックしてみると良いでしょう。
そして、店長にとって、サービス品質の向上など、中心的な業務へ専念するためには、いかにして業務負担を軽減するかがポイントとなります。このような問題を解決するには、日別・月別の売り上げや、商品ごとの売上比率をアルファベット順に分析するなど、多彩な分析機能を搭載しているPOSレジシステムが有効に機能することでしょう。

利用する業者の上手な選定方法をご提案

この先、小売店の運営にあたって、POSレジの導入を検討するのであれば、利用する業者の選び方もチェックポイントになります。例えば、カスタマーサポートの充実度は、会社によって違いがあるので、業者選びの際には気を配ることが大切です。中でも、年中無休でサポートを行なってくれるところは、利用価値が高くなります。こちらのサービスを利用すれば、日常的なシーンの中で、導入したシステムの使用方法に関する疑問や不安が生じた時にも安心です。スムーズに、スピーディーにサポートセンターへ連絡でき、オペレーターに質問や相談をして、回答やアドバイスを得ることができます。
また、店舗にて何らかのトラブルが発生した場合に、担当者が現地へ駆けつけ、修理やメンテナンスを行なってくれるというサービスもあります。こちらのサービスは、口頭のやり取りだけでは解決することのできない問題が起こった場合にも、心強い味方となってくれることでしょう。そして、さまざまなウェブサービスとの連携も行えるシステムを提供してくれる業者は、店舗を運営するにあたって、効率的に業務を進めたいと考える方にもおすすめです。
また、オフラインでの利用も可能なシステムを提供する業者は、幅広いシーンで活用することができます。例えば、何らかの事情によってインターネットの接続環境が利用できなくなった時でも、タブレット端末などの内部に売り上げなどのデータを蓄積しておき、オンライン復旧がなされたタイミングでクラウド上にデータのアップロードがなされるシステムは、便利に使用することが可能です。その他に、POSレジを導入する前の売り上げデータを、CSV形式でデータベース登録することの可能なシステムを提供してくれるサービスもあります。

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