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【POSレジのPOS+】TOP > ニュース一覧 > 2017/08/06 コラム

小売店などにPOSレジを導入したいと考える方へ

これから飲食店などにPOSレジを導入したいとお考えであれば

飲食関係の小売店舗などの経営にあたって、POSレジの導入をお考えの方も多いのではないでしょうか。そのような場合、軽減税率への対応状況もチェックしておきたいポイントの1つです。中でも、課税事業者への複数税率対応はもちろん、補助金申請に関するあらゆるサポートを行っているものは、それだけの利用価値があります。例えば、免税事業者に対する非課税対応、適切な請求書などの保存方式にも対応しているシステムを利用すれば、現場での事務作業にかかる負担を軽減することができます。
次に、これからPOSレジを導入するにあたっては、手続きの流れをあらかじめ理解しておくことも大切になります。例えば、顧客からの依頼を受けてから、スムーズに、スピーディーに対応し、導入の手続きにかかる時間が少ない業者は、利用価値が高くなります。こちらは、もろもろの事情によって時間的な余裕がなく、急いでシステムを導入する必要性に迫られている方にも、おすすめの業者と言えます。
また、担当者が直接現地を訪問し、マスターの登録からトレーニングまで実施して、導入した機器を当日から利用することのできる業者も存在するので、安心して設置できます。そして、一つひとつの店舗によって、適切な使用方法まで、丁寧にレクチャーしてくれるところを選択すれば、初心者でも安心して導入の手続きを進めることが可能です。

購入する機材についても理解を深めておくことが大切

この先、飲食関係の小売店などにPOSを導入する際には、購入する機材もチェックポイントとなります。例えば、レジ本体は会計業務を行うメインの機器となります。また、カスタマーディスプレイは、会計のときに顧客に金額を提示する画面です。こちらは、必要に応じて準備することができます。そして、キャッシュドロアは現金を収納するために使用します。会計の際に自動的にオープンする機材は便利に使用することができます。オーダーハンディは、顧客から受けたオーダーを、厨房へと伝達するために使用する機器です。さらに、無線LAN環境を使用して、タブレット端末・ハンディ・プリンターをつなぐ役割を果たすアクセスポイントもあります。こちらの中継器を使用すると、電波が混線している状況の中でも、電波干渉の少ないチャンネルを自動的に選択してから、接続することが可能になります。その他に、レシートプリンターを使用すれば、会計の際に顧客へと手渡すレシートを発行することができます。また、キッチンプリンターは顧客から受けたオーダーを、厨房へと伝達するための伝票を出力することのできる機器です。
当然のことながら、それらの機材のうちどれを購入するかによって、負担する費用にも違いが生じてきます。したがって、各業者のホームページ上に掲載されている金額を参考にしたり、スタッフに直接問い合わせ・相談を行ったりして、かかる費用をあらかじめチェックし、予算の範囲内に収まるように資金計画を立てることがポイントになります。

システムを導入するにあたってのチェックポイント

小売店などを対象としたPOSレジの中には、クラウドを利用したものもあります。こちらのシステムを利用するためには、所定のインターネット環境を整える必要があるので、事前にチェックしておくと良いでしょう。また、オフラインの環境を使用すれば、手持ちの端末にデータを保存し、オンラインの回線が復旧した時に、クラウド上へとアップロードすることが可能になります。そして、業者によって購入するアクセスポイントが指定されている場合、別のアクセスポイントを利用すると、動作の保証対象外になるので、あらかじめ了承しておいてください。
次に、POSレジの導入に際しては使用する機材にも気を配ることが大切です。例えば、タブレット端末を使用するシステムの場合、機器のモデルや容量が使用条件を満たしているかどうか、前もってチェックしておく必要があります。また、タブレット端末を使用するPOSレジを、スマートフォンにアプリをダウンロードしてから利用するという選択肢もあります。ただし、そのような場合には、電話やメールを受信した際に、動作状態が不安定になる可能性があります。また、別途必要で機材を用意すれば、カスタマーディスプレイを無料で利用することができる業者もあるので、チェックしてみることをおすすめします。
続いて、POSレジの導入にあたっては、機器の操作方法についても前もって理解しておくことが大切です。例えば、会計の時にメニュー画面にて価格変更を行ったり、導入前の売り上げデータをCSV形式でデータベースに登録したり、サービス料金を設定する方法もチェックポイントになります。その他に、キッチン伝票の出し分けや同時出し、免税伝票の発行の方法も確認しておくと良いでしょう。

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