ワークライフバランスの定義は?導入の具体的やメリットも解説!

近年、ワークライフバランスという言葉が広まりを見せています。しかし、ワークライフバランスという言葉を聞いたことはあっても、詳細は分からないという方も多いでしょう。

そこで今回は、ワークライフバランスの正しい定義について解説します。会社にワークライフバランスを導入するメリットや、具体的な導入例も紹介しているため、ワークライフバランスを取り入れたいと考えている方に必見の情報です。

1.ワークライフバランスの正しい定義とは?

ワークライフバランスとは、仕事と生活のバランスがとれているかつ、どちらも充実していることを意味します。

ワークライフバランスの目的は、「仕事が上手くいくことで生活が潤い、生活の充実により仕事が上手くいく」といった形を作ることです。そのため、ワークライフバランスは、生活か仕事のどちらかを取り、どちらかを犠牲にするという取捨選択を行うものではありません。

近年の日本社会では、仕事を重視して家族関係が崩れたり、反対に家庭中心で生活するあまり、仕事が中途半端になってしまうといった現象が起きています。仕事と生活の両方を充実させるためにも、ワークライフバランスを整えることが大切です。

2.ワークライフバランスを導入することで得られるメリット3選

ワークライフバランスは、企業の成長において必要不可欠といえます。ワークライフバランスを導入することで、社員がキャリアアップのための時間をつくることができるほか、社員の健康に繋げることも可能です。

ここでは、企業がワークライフバランスを導入することで得られるメリットを詳しく紹介します。

2-1.社員のモチベーションアップに繋がる

ワークライフバランスは、仕事だけでなく生活に対しても好影響を与えることを前提とした考え方です。そのため、社員の生活が充実することは、ただ社員のためになるというだけではありません。プライベートが充実している社員は、それだけ仕事に対するモチベーションが上がるため、事業主にとってもメリットをもたらします。

ワークライフバランスが上手く働くことで、社員のモチベーションが上がり、仕事の効率や生産性を向上させることができます。また、個々の社員のモチベーション向上は、オフィス全体のモチベーションにも繋がるため、コミュニケーションが活性化も見込めます。

2-2.優秀な人材の確保に繋がる

近年では、プライベートを重視する労働者が増えています。ワークライフバランスの目的は、働きやすくプライベートの時間を十分に取れる労働環境を作ることです。そのため、ワークライフバランスが上手く働いている企業には、人材が多く集まります。

また、ワークライフバランスが実現されている職場は、一度獲得した優秀な人材が流出しにくい環境が整っているといえます。より優秀な人材を集め、その離職率を下げることができるため、起業・開業したばかりの企業にとって、ワークライフバランスを導入することは、大きなメリットといえます。

2-3.女性の活躍に繋がる

ワークライフバランスの導入により社員のプライベートを確保することは、女性社員の活躍促進にも繋がります。女性はプライベートの部分で、結婚や出産、育児などにより時間を必要とすることが多いため、職場の環境によっては仕事を辞めざるを得ない場合も少なくありません。

そこで、出産や育児に対する支援や、子育てをしながらでも働ける環境を作るなど、ワークライフバランスの強化を行うことで、女性社員の定着率を上げることができます。

また、女性社員の定着率が上がることで、女性管理職の数を増やすことにも繋がります。女性は男性とは異なり、観察力が備わっているため、多様性を持った組織に改革することができるでしょう。

3.ワークライフバランスの具体例を紹介

ワークライフバランスは、社員だけでなく企業側にも大きなメリットを得られることが分かりました。しかし、実際にワークライフバランスを向上させるためには、具体的にどのようなことをすれば良いのか分からない方も多いのではないでしょうか。

ここからは、ワークライフバランスの導入事例と、導入したことによる効果を具体的に紹介します。自社にワークライフバランスを取り入れたいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。

3-1.残業理由書の導入

ワークライフバランスの取り組みとして、残業理由書を導入するという方法があります。残業理由書を導入することにより、無意味な残業を減らすことができます。社員に残業の具体的な理由を説明させることで、「周りが残業しているから」といった理由で、なんとなく残業をする事態を防ぐことが可能です。

実際に残業理由書を導入したことにより、社員の残業時間をひと月に30時間も削減できたという企業もあります。無意味な残業は社員にとっても企業にとっても不利益となるため、とくに無駄な残業が多いと感じる場合は、残業理由書を導入すると良いでしょう。

3-2.短時間勤務の導入

短時間勤務とは、1日の労働時間がフルタイムの8時間よりも短い勤務体制のことです。短時間勤務を導入することで、社員の働きやすさが向上します。

育児や介護など、家庭の事情で短時間しか就業できない社員はもちろん、1日の労働時間を減らしたいと希望する社員にとっても、短時間勤務を導入することはメリットとなります。また、社員が希望や状況に合った労働時間で働くことで、無理なく働き続けることができるため、企業にとっても人材が流出しにくいというメリットをもたらすことが可能です。

ただし、短時間勤務を導入することにより、社員の評価のバランスが崩れることも少なくありません。短時間勤務とフルタイムの社員との間に不公平感が生じてしまうと、逆効果となります。そのため、短時間勤務からフルタイム、フルタイムから短時間勤務への変更をいつでも可能にする制度を作るなどの対策をしておくことがおすすめです。

3-3.フレックスタイムの導入

フレックスタイムは短時間勤務とは異なり、総労働時間が同じであれば、出勤・退勤の時間帯を自分で調節できる制度です。フレックスタイムを導入することにより、社員は自分の生活リズムに合わせて仕事をすることができます。

また、企業側も組織の生産性を損なわないために、1日のうちで必ず勤務するコアタイムを指定できます。コアタイムのないフル・フレックスを取り入れた場合は、社員が揃う時間が限られてしまうため、注意が必要です。

3-4.テレワークの導入

テレワークとは、インターネットを通じて在宅勤務を行う労働体系のことです。テレワークは自宅で仕事をすることができるため、会社への通勤時間や交通費などを削減できるといったメリットがあります。

最近では、スマートフォンを使って働くこともできるため、職場に通うことが困難な方でも働きやすい仕組みのため、障がい者雇用の助けにもなります。ほかにも、育児休暇などの休業からの復帰をスムーズにするためにも役立つため、テレワークは社員・企業問わず多くの方に利点のある働き方であるといえます。

まとめ

ワークライフバランスとは、仕事と生活それぞれの充実により、互いに好影響を与える循環のことを意味する言葉であり、仕事か生活のどちらかを取捨選択するものではありません。ワークライフバランスを導入することにより、社員のモチベーションの向上や優秀な人材の確保、女性の活躍など、企業にとっても多くのメリットがあります。

一口にワークライフバランスと言っても、短時間勤務やフレックスタイム、テレワークなど、施策の種類はさまざまです。企業によっては、導入することが難しい施策もあります。そのため、企業や職場ごとの性質や現状に合わせて、それぞれに適したワークライフバランス施策を導入し、企業の拡大を目指しましょう。

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